売上高 - 軟包装関連事業、会計方針の変更を反映した当期首残高、持分法適用会社における合併による増加他3件
2008年3月
- 売上高 - 軟包装関連事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法適用会社における合併による増加
- -
- 従業員に対する短期貸付金
- 2800万
- 営業外費用計
- 56億5800万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -12億4900万
2009年3月
- 売上高 - 軟包装関連事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法適用会社における合併による増加
- -
- 従業員に対する短期貸付金
- -
- 営業外費用計
- 61億7100万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -63億3400万
2010年3月
- 売上高 - 軟包装関連事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法適用会社における合併による増加
- -
- 従業員に対する短期貸付金
- -
- 営業外費用計
- 63億9400万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -26億2000万
2011年3月
- 売上高 - 軟包装関連事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法適用会社における合併による増加
- -
- 従業員に対する短期貸付金
- -
- 営業外費用計
- 56億6100万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -44億7700万
2012年3月
2013年3月
- 売上高 - 軟包装関連事業
- 562億9000万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 1881億3200万
- 持分法適用会社における合併による増加
- -
- 従業員に対する短期貸付金
- -
- 営業外費用計
- 53億9100万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -34億9500万
2014年3月
- 売上高 - 軟包装関連事業
- 607億4700万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 1995億6100万
- 持分法適用会社における合併による増加
- 15億8500万
- 従業員に対する短期貸付金
- -
- 営業外費用計
- 51億1800万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 7億5300万
2015年3月
- 売上高 - 軟包装関連事業
- 616億6400万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 2223億9000万
- 持分法適用会社における合併による増加
- -
- 従業員に対する短期貸付金
- -
- 営業外費用計
- 45億7800万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 69億1500万
2016年3月
- 売上高 - 軟包装関連事業
- 639億3500万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法適用会社における合併による増加
- -
- 従業員に対する短期貸付金
- -
- 営業外費用計
- 44億8300万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -81億8300万
2017年3月
- 売上高 - 軟包装関連事業
- 658億6000万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法適用会社における合併による増加
- -
- 従業員に対する短期貸付金
- -
- 営業外費用計
- 39億9600万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -59億6100万
2018年3月
- 売上高 - 軟包装関連事業
- 685億2600万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法適用会社における合併による増加
- -
- 従業員に対する短期貸付金
- -
- 営業外費用計
- 42億9700万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 81億7700万
2019年3月
- 売上高 - 軟包装関連事業
- 732億400万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法適用会社における合併による増加
- -
- 従業員に対する短期貸付金
- -
- 営業外費用計
- 40億7400万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -101億1100万
2020年3月
- 売上高 - 軟包装関連事業
- 760億7400万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法適用会社における合併による増加
- -
- 従業員に対する短期貸付金
- -
- 営業外費用計
- 43億4900万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -35億6200万
2021年3月
- 売上高 - 軟包装関連事業
- 834億7600万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法適用会社における合併による増加
- -
- 従業員に対する短期貸付金
- -
- 営業外費用計
- 39億
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 9億7300万
2022年3月
- 売上高 - 軟包装関連事業
- 944億5800万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法適用会社における合併による増加
- -
- 従業員に対する短期貸付金
- -
- 営業外費用計
- 37億8100万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -47億3500万
2023年3月
- 売上高 - 軟包装関連事業
- 1161億8200万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法適用会社における合併による増加
- -
- 従業員に対する短期貸付金
- -
- 営業外費用計
- 43億6100万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 25億9100万
2024年3月
- 売上高 - 軟包装関連事業
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法適用会社における合併による増加
- -
- 従業員に対する短期貸付金
- -
- 営業外費用計
- 78億1200万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -63億9700万