買掛金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 486億6800万
- 2009年3月31日 -14%
- 418億5600万
- 2010年3月31日 -0.69%
- 415億6600万
- 2011年3月31日 +2.08%
- 424億3000万
- 2012年3月31日 -5.59%
- 400億5900万
- 2013年3月31日 -9.56%
- 362億2900万
- 2014年3月31日 +23.38%
- 447億
- 2015年3月31日 +7.83%
- 482億100万
- 2016年3月31日 +1.91%
- 491億2300万
- 2017年3月31日 -1.38%
- 484億4600万
個別
- 2008年3月31日
- 369億6300万
- 2009年3月31日 -12.86%
- 322億900万
- 2010年3月31日 -0.82%
- 319億4600万
- 2011年3月31日 -5.95%
- 300億4400万
- 2012年3月31日 +13.73%
- 341億6800万
- 2013年3月31日 -13.97%
- 293億9500万
- 2014年3月31日 +11.94%
- 329億400万
- 2015年3月31日 +12.2%
- 369億1900万
- 2016年3月31日 -3.07%
- 357億8400万
- 2017年3月31日 +2.62%
- 367億2300万
- 2018年3月31日 +12.95%
- 414億7900万
- 2019年3月31日 -1.26%
- 409億5700万
- 2020年3月31日 -7.42%
- 379億1900万
- 2021年3月31日 +2.2%
- 387億5200万
- 2022年3月31日 +7.33%
- 415億9100万
- 2023年3月31日 +11.34%
- 463億700万
- 2024年3月31日 +10.78%
- 513億
有報情報
- #1 デリバティブ取引関係、連結財務諸表（連結）
- (注)為替予約等の振当処理によるものは、ヘッジ対象とされている外貨建金銭債権債務と一体として処理されているため、その時価は売掛金及び買掛金の時価に含めて記載しています。2024/06/26 12:14
当連結会計年度(2024年3月31日) - #2 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保付債務は、次のとおりです。2024/06/26 12:14
なお、上記のうち( )内書は工場財団抵当並びに当該債務を示しています。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 支払手形及び買掛金 4,059百万円 ( -百万円) 4,401百万円 ( -百万円) 長期借入金(1年内返済予定を含む) 488 ( 291 ) 228 ( 105 ) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度末の総資産は、現金及び預金の増加等により、前連結会計年度末に比べ15,958百万円増加し、939,490百万円となりました。2024/06/26 12:14
負債はコマーシャル・ペーパーや支払手形及び買掛金の減少があるものの、その他流動負債の増加等により、前連結会計年度末に比べ798百万円増加し、679,659百万円となりました。
純資産は為替換算調整勘定やその他有価証券評価差額金の増加等により、前連結会計年度末に比べ15,160百万円増加し、259,831百万円となりました。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 営業債権である受取手形、売掛金及び契約資産は、顧客の信用リスクに晒されています。投資有価証券は、主に取引先企業との業務又は資本提携等に関連する株式であり、市場価格の変動リスクに晒されています。2024/06/26 12:14
営業債務である支払手形及び買掛金は、そのほとんどが1年以内の支払期日です。借入金及び社債は、主に設備投資に必要な資金の調達を目的にしたものです。変動金利の借入金は金利の変動リスクに、外貨建借入金は金利及び為替相場の変動リスクに、外貨建買入債務は為替相場の変動リスクに晒されていますが、そのうち一部は、デリバティブ取引(金利スワップ取引、金利通貨スワップ取引、及び直物為替先渡取引(NDF))をヘッジ手段として利用しています。
デリバティブ取引は、借入金に係る支払利息の金利変動リスクに対するヘッジを目的とした金利スワップ取引、外貨建借入金に係る為替の変動リスク及び支払金利の変動リスクに対するヘッジを目的とした金利通貨スワップ取引、外貨建売上債権及び外貨建買入債務の為替変動リスクに対するヘッジを目的とした為替予約、並びに外貨建買入債務の為替変動リスクに対するヘッジを目的とした直物為替先渡取引(NDF)です。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性の評価方法等については、前述の「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4.会計方針に関する事項 (8)重要なヘッジ会計の方法」をご参照下さい。