固定資産
連結
- 2014年2月28日
- 76億152万
- 2015年2月28日 +2.45%
- 77億8800万
個別
- 2014年2月28日
- 72億9808万
- 2015年2月28日 +0.75%
- 73億5263万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2015/05/22 9:19
該当事項はありません。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。2015/05/22 9:19
- #3 固定資産の減価償却の方法
- 3 固定資産の減価償却の方法2015/05/22 9:19
有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産廃棄損に関する注記
- 固定資産廃棄損の内訳
2015/05/22 9:19前連結会計年度
(自 平成25年3月1日
至 平成26年2月28日)当連結会計年度
(自 平成26年3月1日
至 平成27年2月28日)機械装置及び運搬具 11,540千円 3,971千円 その他 73千円 957千円 計 11,614千円 4,929千円 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2015/05/22 9:19
(単位:千円) - #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※12015/05/22 9:19
前連結会計年度(平成26年2月28日) 当連結会計年度(平成27年2月28日) 有形固定資産の減価償却累計額 10,465,652 千円 10,804,342 千円 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/05/22 9:19
(単位:千円) - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/05/22 9:19
(注) 当事業年度における繰延税金資産(負債)の純額は、貸借対照表に以下のとおり表示しております。前事業年度(平成26年2月28日) 当事業年度(平成27年2月28日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △425,447千円 △408,259千円 その他有価証券評価差額金 △92,171千円 △187,383千円
- #9 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2015/05/22 9:19
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
以下の事項について、記載を省略しております。 - #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2)当連結会計年度の財政状態の分析2015/05/22 9:19
当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べ21百万円増加し13,149百万円となりました。これは主に現金及び預金の減少等により流動資産が165百万円減少し、固定資産が186百万円増加したことによるものであります。当連結会計年度末における負債合計は、前連結会計年度末に比べ52百万円減少し4,551百万円となりました。これは主に長期借入金の減少等によるものであります。当連結会計年度末における純資産は、前連結会計年度末に比べ73百万円増加し8,597百万円となりました。これは主にその他有価証券評価差額金の増加等によるものであります。
この結果、当連結会計年度末における自己資本比率は前連結会計年度末に比べ0.5ポイント増加して65.4%となりました。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/05/22 9:19
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。ただし、当社の静岡事業部及び大阪配送センター(賃貸用)の建物、構築物並びに平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。在外連結子会社については、定額法を採用しております。