構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、静岡事業部及び大阪配送センター(賃貸用)の建物、構築物並びに平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2015/05/22 9:19

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	7～50年
機械装置及び運搬具	5～12年

②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2015/05/22 9:19