建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	2～50年
機械装置及び運搬具	2～17年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2017/03/31 9:06

#2 固定資産処分損の注記

固定資産除却損

	前連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)	当連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)
建物及び構築物	2百万円	50百万円
機械装置及び運搬具	488百万円	798百万円

2017/03/31 9:06

#3 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損

	前連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)	当連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)
建物及び構築物	22百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	6百万円	14百万円

2017/03/31 9:06

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)	当連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)
建物及び構築物	2百万円	111百万円
機械装置及び運搬具	20百万円	42百万円

2017/03/31 9:06

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～53年
機械装置及び運搬具 2～20年

2017/03/31 9:06