有価証券報告書-第65期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 4年～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3～5年)による定額法