有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～38年
機械及び装置 6～12年

2016/06/23 10:12

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 取得価額から控除している圧縮記帳額

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	591,078千円	591,426千円
機械装置及び運搬具	1,581,407千円	1,792,870千円

2016/06/23 10:12

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社は以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

用途	種類	場所
電池用セパレータ製造設備	機械装置及び運搬具	高知県安芸市
無機/有機ナノハイブリッド膜製造設備	建物及び構築物機械装置及び運搬具その他	高知県高知市

当社は、管理会計上の区分を基礎として資産のグルーピングをおこなっております。
電池用セパレータ製造設備については、収益性が著しく低下した資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失18,214千円を特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額をゼロとして見積もっております。

2016/06/23 10:12

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法
ただし、在外連結子会社は定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～38年
機械装置及び運搬具 6～20年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ 長期前払費用
定額法2016/06/23 10:12