有価証券報告書-第86期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
- 【提出】
- 2016/06/23 10:12
- 【資料】
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- 【項目】
- 118項目
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法
ただし、在外連結子会社は定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15~38年
機械装置及び運搬具 6~20年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ 長期前払費用
定額法