3708 特種東海製紙

時価

477億円

PER 予

9.82倍

2010年以降

7.31-905.58倍
（2010-2024年）

0.55倍

2010年以降

0.36-1.02倍
（2010-2024年）

3.27%

ROE 予

5.59%

ROA 予

3.23%

平均臨時雇用人員 - 環境関連事業、支払利息、売上高 - 環境関連事業他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	平均臨時雇用人員 - 環境関連事業	支払利息	売上高 - 環境関連事業	持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加	小計	持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
2008/03	-	611百万	-	-	75.8億	-
2009/03	-	694百万 +13.6%	-	-	56.3億 -25.7%	-
2010/03	-	707百万 +1.9%	-	-	88.7億 +57.5%	-
2011/03	-	565百万 -20.1%	-	-	111億 +25.4%	-
2012/03	-	474百万 -16.1%	-	874百万	75.6億 -32.1%	-109百万
2013/03	-	416百万 -12.2%	-	-	115億 +52%	-
2014/03	-	339百万 -18.5%	-	-	125億 +9%	-
2015/03	-	341百万 +0.6%	-	-	94.9億 -24.2%	-
2016/03	-	335百万 -1.8%	-	-	81.9億 -13.6%	-
2017/03	-	291百万 -13.1%	-	-	108億 +31.6%	-
2018/03	-	245百万 -15.8%	-	-	106億 -1.6%	-
2019/03	-	205百万 -16.3%	-	-	83.4億 -21.4%	-
2020/03	-	187百万 -8.8%	67.6億	-	105億 +26.5%	-
2021/03	82	197百万 +5.3%	87.7億 +29.8%	-	116億 +10.3%	-
2022/03	96 +17.07%	137百万 -30.5%	81.7億 -6.8%	-	98.5億 -15.3%	-
2023/03	93 -3.13%	137百万 ±0%	85億 +4%	-	34.8億 -64.7%	-
2024/03	-	155百万 +13.1%	-	-	104億 +198.8%	-

2008年3月

平均臨時雇用人員 - 環境関連事業: -
支払利息: 6億1100万
売上高 - 環境関連事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
小計: 75億7700万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2009年3月

平均臨時雇用人員 - 環境関連事業: -
支払利息: 6億9400万
売上高 - 環境関連事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
小計: 56億3300万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2010年3月

平均臨時雇用人員 - 環境関連事業: -
支払利息: 7億700万
売上高 - 環境関連事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
小計: 88億7100万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2011年3月

平均臨時雇用人員 - 環境関連事業: -
支払利息: 5億6500万
売上高 - 環境関連事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
小計: 111億2600万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2012年3月

平均臨時雇用人員 - 環境関連事業: -
支払利息: 4億7400万
売上高 - 環境関連事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: 8億7400万
小計: 75億5800万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -1億900万

2013年3月

平均臨時雇用人員 - 環境関連事業: -
支払利息: 4億1600万
売上高 - 環境関連事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
小計: 114億8600万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2014年3月

平均臨時雇用人員 - 環境関連事業: -
支払利息: 3億3900万
売上高 - 環境関連事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
小計: 125億2200万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2015年3月

平均臨時雇用人員 - 環境関連事業: -
支払利息: 3億4100万
売上高 - 環境関連事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
小計: 94億8600万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2016年3月

平均臨時雇用人員 - 環境関連事業: -
支払利息: 3億3500万
売上高 - 環境関連事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
小計: 81億9200万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2017年3月

平均臨時雇用人員 - 環境関連事業: -
支払利息: 2億9100万
売上高 - 環境関連事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
小計: 107億8200万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2018年3月

平均臨時雇用人員 - 環境関連事業: -
支払利息: 2億4500万
売上高 - 環境関連事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
小計: 106億700万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2019年3月

平均臨時雇用人員 - 環境関連事業: -
支払利息: 2億500万
売上高 - 環境関連事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
小計: 83億3700万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2020年3月

平均臨時雇用人員 - 環境関連事業: -
支払利息: 1億8700万
売上高 - 環境関連事業: 67億5900万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
小計: 105億4800万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2021年3月

平均臨時雇用人員 - 環境関連事業: 82
支払利息: 1億9700万
売上高 - 環境関連事業: 87億7300万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
小計: 116億3600万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2022年3月

平均臨時雇用人員 - 環境関連事業: 96
支払利息: 1億3700万
売上高 - 環境関連事業: 81億7400万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
小計: 98億5000万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2023年3月

平均臨時雇用人員 - 環境関連事業: 93
支払利息: 1億3700万
売上高 - 環境関連事業: 85億200万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
小計: 34億7600万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2024年3月

平均臨時雇用人員 - 環境関連事業: -
支払利息: 1億5500万
売上高 - 環境関連事業: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
小計: 103億8800万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -