3708 特種東海製紙

時価

479億円

PER 予

9.86倍

2010年以降

7.31-905.58倍
（2010-2024年）

0.55倍

2010年以降

0.36-1.02倍
（2010-2024年）

3.25%

ROE 予

5.59%

ROA 予

3.23%

製品期首たな卸高、持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加、資産除去債務戻入額他4件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	製品期首たな卸高	持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加	資産除去債務戻入額	営業活動によるキャッシュ・フロー	建設仮勘定	環境対策引当金	資産の部 - 特殊素材事業
2008/03	-	-	-	66.1億	46.5億	272百万	-
2009/03	-	-	-	49.2億 -25.5%	1.24億 -97.3%	272百万 ±0%	-
2010/03	-	-	-	84億 +70.7%	6.57億 +429.8%	272百万 ±0%	-
2011/03	-	-	-	98.1億 +16.7%	4.75億 -27.7%	272百万 ±0%	-
2012/03	51.5億	-109百万	-	64億 -34.7%	22.7億 +378.5%	272百万 ±0%	-
2013/03	52億 +0.9%	-	-	108億 +68.9%	8.28億 -63.6%	271百万 -0.4%	422億
2014/03	-	-	-54百万	108億 +0.4%	32.4億 +291.8%	271百万 ±0%	449億 +6.3%
2015/03	-	-	-	77.9億 -28.2%	22.1億 -31.8%	274百万 +1.1%	456億 +1.7%
2016/03	-	-	-	86.2億 +10.7%	22億 -0.7%	-	467億 +2.3%
2017/03	-	-	-	120億 +38.9%	7.17億 -67.3%	91百万 -66.8%	455億 -2.5%
2018/03	-	-	-	87.7億 -26.7%	9.7億 +35.3%	73百万 -19.8%	477億 +4.9%
2019/03	-	-	-	82.4億 -6.1%	10.9億 +12.6%	60百万 -17.8%	486億 +1.9%
2020/03	-	-	-	110億 +33.7%	22.7億 +108%	53百万 -11.7%	489億 +0.5%
2021/03	-	-	-	116億 +5.7%	14.3億 -37.3%	52百万 -1.9%	452億 -7.6%
2022/03	-	-	-	95.8億 -17.7%	2.96億 -79.2%	50百万 -3.8%	469億 +3.8%
2023/03	-	-	-	25.8億 -73%	7.21億 +143.6%	52百万 +4%	460億 -1.9%
2024/03	-	-	-	114億 +341.4%	23.1億 +220.7%	47百万 -9.6%	456億 -0.9%

2008年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 66億800万
建設仮勘定: 46億5000万
環境対策引当金: 2億7200万
資産の部 - 特殊素材事業: -

2009年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 49億2300万
建設仮勘定: 1億2400万
環境対策引当金: 2億7200万
資産の部 - 特殊素材事業: -

2010年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 84億200万
建設仮勘定: 6億5700万
環境対策引当金: 2億7200万
資産の部 - 特殊素材事業: -

2011年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 98億500万
建設仮勘定: 4億7500万
環境対策引当金: 2億7200万
資産の部 - 特殊素材事業: -

2012年3月

製品期首たな卸高: 51億5300万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -1億900万
資産除去債務戻入額: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 63億9900万
建設仮勘定: 22億7300万
環境対策引当金: 2億7200万
資産の部 - 特殊素材事業: -

2013年3月

製品期首たな卸高: 52億
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 108億900万
建設仮勘定: 8億2800万
環境対策引当金: 2億7100万
資産の部 - 特殊素材事業: 421億8800万

2014年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -5400万
営業活動によるキャッシュ・フロー: 108億4800万
建設仮勘定: 32億4400万
環境対策引当金: 2億7100万
資産の部 - 特殊素材事業: 448億6300万

2015年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 77億8800万
建設仮勘定: 22億1100万
環境対策引当金: 2億7400万
資産の部 - 特殊素材事業: 456億2300万

2016年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 86億2200万
建設仮勘定: 21億9600万
環境対策引当金: -
資産の部 - 特殊素材事業: 466億7100万

2017年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 119億7200万
建設仮勘定: 7億1700万
環境対策引当金: 9100万
資産の部 - 特殊素材事業: 455億400万

2018年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 87億7100万
建設仮勘定: 9億7000万
環境対策引当金: 7300万
資産の部 - 特殊素材事業: 477億1100万

2019年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 82億4000万
建設仮勘定: 10億9200万
環境対策引当金: 6000万
資産の部 - 特殊素材事業: 486億2800万

2020年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 110億1400万
建設仮勘定: 22億7100万
環境対策引当金: 5300万
資産の部 - 特殊素材事業: 488億7500万

2021年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 116億3800万
建設仮勘定: 14億2500万
環境対策引当金: 5200万
資産の部 - 特殊素材事業: 451億6700万

2022年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 95億7900万
建設仮勘定: 2億9600万
環境対策引当金: 5000万
資産の部 - 特殊素材事業: 468億6700万

2023年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 25億8200万
建設仮勘定: 7億2100万
環境対策引当金: 5200万
資産の部 - 特殊素材事業: 459億7500万

2024年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 113億9700万
建設仮勘定: 23億1200万
環境対策引当金: 4700万
資産の部 - 特殊素材事業: 455億7500万