3708 特種東海製紙

時価

479億円

PER 予

9.85倍

2010年以降

7.31-905.58倍
（2010-2024年）

0.55倍

2010年以降

0.36-1.02倍
（2010-2024年）

3.26%

ROE 予

5.59%

ROA 予

3.23%

商品及び製品、非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額、持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加他3件

【期間】

通期

年度	商品及び製品	非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額	持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加	その他資本剰余金	その他有価証券評価差額金	持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加
2007/03	-	-	-	-	34.5億	-
2007/04	-	-	-	448億	-	-
2008/03	-	-190百万	-	448億 ±0%	14.3億 -58.7%	-
2009/03	64.2億	-	-	448億 -0%	-1.49億赤転	-
2010/03	57.9億 -9.8%	-	-	448億 -0%	5.08億黒転	-
2011/03	59.9億 +3.4%	-	-	406億 -9.4%	1.12億 -78%	-
2012/03	61.9億 +3.4%	-	-109百万	398億 -2%	1.63億 +45.5%	874百万
2013/03	55.5億 -10.4%	-	-	384億 -3.5%	7.75億 +375.5%	-
2014/03	51.6億 -7.1%	-	-	385億 +0.1%	29.3億 +278.3%	-
2015/03	57.4億 +11.4%	-	-	385億 -0%	34.5億 +17.6%	-
2016/03	63億 +9.8%	-	-	385億 +0%	26.2億 -24.2%	-
2017/03	43.2億 -31.4%	-	-	384億 -0%	42.6億 +62.9%	-
2018/03	41億 -5.2%	-	-	357億 -7%	52.7億 +23.6%	-
2019/03	43億 +4.8%	-	-	357億 -0%	43.9億 -16.7%	-
2020/03	43.7億 +1.7%	-	-	357億 -0%	36.6億 -16.6%	-
2021/03	42.4億 -2.9%	-	-	341億 -4.7%	34.7億 -5%	-
2022/03	41.9億 -1.2%	-	-	340億 -0%	26.4億 -24.1%	-
2023/03	50.6億 +20.7%	-	-	286億 -15.9%	11.6億 -56.1%	-
2024/03	55.7億 +10.1%	-	-	286億 ±0%	25.1億 +117.1%	-

2007年3月

商品及び製品: -
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
その他資本剰余金: -
その他有価証券評価差額金: 34億5000万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2007年4月

商品及び製品: -
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
その他資本剰余金: 448億3900万
その他有価証券評価差額金: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2008年3月

商品及び製品: -
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -1億9000万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
その他資本剰余金: 448億3900万
その他有価証券評価差額金: 14億2500万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2009年3月

商品及び製品: 64億1800万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
その他資本剰余金: 448億3800万
その他有価証券評価差額金: -1億4900万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2010年3月

商品及び製品: 57億9000万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
その他資本剰余金: 448億3500万
その他有価証券評価差額金: 5億800万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2011年3月

商品及び製品: 59億8700万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
その他資本剰余金: 406億3500万
その他有価証券評価差額金: 1億1200万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2012年3月

商品及び製品: 61億9100万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -1億900万
その他資本剰余金: 398億2600万
その他有価証券評価差額金: 1億6300万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: 8億7400万

2013年3月

商品及び製品: 55億5000万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
その他資本剰余金: 384億3100万
その他有価証券評価差額金: 7億7500万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2014年3月

商品及び製品: 51億5600万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
その他資本剰余金: 384億5700万
その他有価証券評価差額金: 29億3200万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2015年3月

商品及び製品: 57億4200万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
その他資本剰余金: 384億5300万
その他有価証券評価差額金: 34億4900万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2016年3月

商品及び製品: 63億300万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
その他資本剰余金: 384億5400万
その他有価証券評価差額金: 26億1600万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2017年3月

商品及び製品: 43億2400万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
その他資本剰余金: 384億4800万
その他有価証券評価差額金: 42億6200万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2018年3月

商品及び製品: 40億9800万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
その他資本剰余金: 357億4000万
その他有価証券評価差額金: 52億6700万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2019年3月

商品及び製品: 42億9600万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
その他資本剰余金: 357億3300万
その他有価証券評価差額金: 43億8600万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2020年3月

商品及び製品: 43億6900万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
その他資本剰余金: 357億2400万
その他有価証券評価差額金: 36億5700万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2021年3月

商品及び製品: 42億4100万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
その他資本剰余金: 340億5700万
その他有価証券評価差額金: 34億7400万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2022年3月

商品及び製品: 41億8900万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
その他資本剰余金: 340億4900万
その他有価証券評価差額金: 26億3600万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2023年3月

商品及び製品: 50億5700万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
その他資本剰余金: 286億2900万
その他有価証券評価差額金: 11億5800万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -

2024年3月

商品及び製品: 55億6800万
非連結子会社との合併に伴う剰余金の減少額: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
その他資本剰余金: 286億2900万
その他有価証券評価差額金: 25億1400万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -