- 3708
- 2026/10/09
- 時価
- 827億円
- PER 予
- 16.09倍
- 2010年以降
- 7.31-901.71倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.88倍
- 2010年以降
- 0.36-1.02倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.43%
- ROE 予
- 5.45%
- ROA 予
- 3.24%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
特種東海製紙(3708)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 34億5000万
- 2008年3月31日 -58.7%
- 14億2500万
- 2009年3月31日
- -1億4900万
- 2010年3月31日
- 5億800万
- 2011年3月31日 -77.95%
- 1億1200万
- 2012年3月31日 +45.54%
- 1億6300万
- 2013年3月31日 +375.46%
- 7億7500万
- 2014年3月31日 +278.32%
- 29億3200万
- 2015年3月31日 +17.63%
- 34億4900万
- 2016年3月31日 -24.15%
- 26億1600万
- 2017年3月31日 +62.92%
- 42億6200万
- 2018年3月31日 +23.58%
- 52億6700万
- 2019年3月31日 -16.73%
- 43億8600万
- 2020年3月31日 -16.62%
- 36億5700万
- 2021年3月31日 -5%
- 34億7400万
- 2022年3月31日 -24.12%
- 26億3600万
- 2023年3月31日 -56.07%
- 11億5800万
- 2024年3月31日 +117.1%
- 25億1400万
- 2025年3月31日 -6.8%
- 23億4300万
- 2026年3月31日 +94.88%
- 45億6600万
個別
- 2011年3月31日
- 1億2600万
- 2012年3月31日 +22.22%
- 1億5400万
- 2013年3月31日 +354.55%
- 7億
- 2014年3月31日 +290.43%
- 27億3300万
- 2015年3月31日 +16.1%
- 31億7300万
- 2016年3月31日 -25.97%
- 23億4900万
- 2017年3月31日 +80.03%
- 42億2900万
- 2018年3月31日 +23.36%
- 52億1700万
- 2019年3月31日 -16.52%
- 43億5500万
- 2020年3月31日 -16.56%
- 36億3400万
- 2021年3月31日 -5.28%
- 34億4200万
- 2022年3月31日 -24.17%
- 26億1000万
- 2023年3月31日 -56.51%
- 11億3500万
- 2024年3月31日 +118.15%
- 24億7600万
- 2025年3月31日 -6.66%
- 23億1100万
- 2026年3月31日 +95.2%
- 45億1100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/24 10:58
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 30 △967 その他有価証券評価差額金 △165 2,221 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 10:58
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 151 144 その他有価証券評価差額金 922 1,880 その他 29 28
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 10:58
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 464 375 その他有価証券評価差額金 1,002 1,970 退職給付に係る資産 159 287