現金及び現金同等物の増減額(△は減少)、退職給付引当金、製品期末たな卸高他1件
2008年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 700万
- 退職給付引当金
- 11億6900万
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加
- -
2009年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 51億8800万
- 退職給付引当金
- 10億100万
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加
- -
2010年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 11億7500万
- 退職給付引当金
- 10億2200万
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加
- -
2011年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 1億1600万
- 退職給付引当金
- 9億1300万
- 製品期末たな卸高
- 51億5300万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加
- -
2012年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -37億500万
- 退職給付引当金
- 7億6000万
- 製品期末たな卸高
- 52億
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加
- 8億7400万
2013年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 15億4500万
- 退職給付引当金
- 7億2700万
- 製品期末たな卸高
- 46億3000万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加
- -
2014年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 1億9200万
- 退職給付引当金
- 2億2000万
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加
- -
2015年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 1億5300万
- 退職給付引当金
- 2億3500万
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加
- -
2016年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 5億9200万
- 退職給付引当金
- 2億2300万
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加
- -
2017年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 23億1900万
- 退職給付引当金
- 2億7600万
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加
- -
2018年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -9億4200万
- 退職給付引当金
- 3億4600万
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加
- -
2019年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -16億9200万
- 退職給付引当金
- 3億7800万
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加
- -
2020年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 11億8100万
- 退職給付引当金
- 4億1300万
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加
- -
2021年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 32億8900万
- 退職給付引当金
- 4億9200万
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加
- -
2022年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -15億4400万
- 退職給付引当金
- 5億1400万
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加
- -
2023年3月
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -17億4800万
- 退職給付引当金
- 5億2600万
- 製品期末たな卸高
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加
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