7911 TOPPAN HD

7911
2024/04/24
時価
1兆2086億円
PER 予
17.1倍
2010年以降
4.63-153.02倍
(2010-2023年)
PBR
0.84倍
2010年以降
0.34-0.94倍
(2010-2023年)
配当 予
1.31%
ROE 予
4.89%
ROA 予
2.9%
資料
Link
CSV,JSON

建物及び構築物(純額)

【期間】

連結

2008年3月31日
2843億3300万
2009年3月31日 -5.29%
2692億8700万
2010年3月31日 +5.48%
2840億5200万
2011年3月31日 -2.25%
2776億5500万
2012年3月31日 -4.79%
2643億5600万
2013年3月31日 -4.06%
2536億3000万
2014年3月31日 +3.7%
2630億1200万
2015年3月31日 -2.62%
2561億2800万
2016年3月31日 -6.61%
2391億9100万
2017年3月31日 -3.5%
2308億2300万
2018年3月31日 -1.32%
2277億8700万
2019年3月31日 -4.83%
2167億7900万
2020年3月31日 +8.24%
2346億3900万
2021年3月31日 -6.33%
2197億7900万
2022年3月31日 -2.56%
2141億5400万
2023年3月31日 -1.39%
2111億7600万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(1)セグメント利益の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社費用△36,449百万円等が含まれております。全社費用は、主に当社の本社部門及び基礎研究部門等に係る費用であります。
(2)セグメント資産の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産737,398百万円等が含まれております。全社資産は、主に当社の本社部門及び基礎研究部門等における余資運用資金(現金及び預金、有価証券)、長期投資資金(投資有価証券等)及び固定資産(建物及び構築物、土地等)であります。
(3)減価償却費の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費4,357百万円が含まれております。全社資産は、主に当社の本社部門及び基礎研究部門等における固定資産であります。
2023/06/29 15:44
#2 セグメント表の脚注(連結)
グメント資産の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産613,178百万円等が含まれております。全社資産は、主に当社の本社部門及び基礎研究部門等における余資運用資金(現金及び預金、有価証券)、長期投資資金(投資有価証券等)及び固定資産(建物及び構築物、土地等)であります。
(3)減価償却費の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費4,303百万円が含まれております。全社資産は、主に当社の本社部門及び基礎研究部門等における固定資産であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額には、各報告セグメントに配分していない全社資産10,937百万円が含まれております。全社資産は、主に当社の本社部門及び基礎研究部門等における固定資産であります。2023/06/29 15:44
#3 会計方針に関する事項(連結)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 …8~50年
機械装置及び運搬具 …2~15年
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#4 固定資産売却益の注記(連結)
※2 固定資産売却益のうち主なものは、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
土地917824
建物及び構築物9978
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#5 固定資産除売却損の注記(連結)
※3 固定資産除売却損のうち主なものは、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物及び構築物582百万円584百万円
機械装置及び運搬具465488
2023/06/29 15:44
#6 担保に供している資産の注記(連結)
(1) 担保に供している資産は次のとおりであります。
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
売掛金3,1102,836
建物及び構築物5,2685,078
機械装置及び運搬具9,0259,857
上記の他、連結処理により相殺消去されている以下の資産を担保に供しております。
2023/06/29 15:44
#7 減損損失に関する注記(連結)
*2 静岡県掛川市の遊休資産は、売却方針の見直しを行ったことによるものであります。なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しております。
なお、減損損失の内訳は、遊休資産2,488百万円、事業用資産2,050百万円、製造設備761百万円、その他の遊休資産231百万円、工場68百万円であり、資産種類別の内訳は、建物及び構築物3,110百万円、機械装置及び運搬具1,110百万円、土地275百万円、建設仮勘定174百万円、有形固定資産その他117百万円、無形固定資産その他756百万円、投資その他の資産その他56百万円であります。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
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