売上原価
連結
- 2008年3月31日
- 1兆3883億
- 2009年3月31日 -1.33%
- 1兆3698億
- 2010年3月31日 -7.91%
- 1兆2614億
- 2011年3月31日 +2.85%
- 1兆2973億
- 2012年3月31日 -2.62%
- 1兆2633億
- 2013年3月31日 -0.74%
- 1兆2539億
- 2014年3月31日 +2.08%
- 1兆2800億
- 2015年3月31日 -0.59%
- 1兆2724億
- 2016年3月31日 -4.97%
- 1兆2092億
- 2017年3月31日 -3.89%
- 1兆1622億
- 2018年3月31日 +1.4%
- 1兆1784億
- 2019年3月31日 +0.97%
- 1兆1898億
- 2020年3月31日 -0.33%
- 1兆1858億
- 2021年3月31日 -1.72%
- 1兆1655億
- 2022年3月31日 +4.05%
- 1兆2127億
- 2023年3月31日 +5.27%
- 1兆2766億
個別
- 2008年3月31日
- 8825億1300万
- 2009年3月31日 -3.74%
- 8494億8900万
- 2010年3月31日 -9.39%
- 7697億6300万
- 2011年3月31日 +1.79%
- 7835億900万
- 2012年3月31日 -3.92%
- 7527億6400万
- 2013年3月31日 -4.95%
- 7154億8200万
- 2014年3月31日 -0.73%
- 7102億8000万
- 2015年3月31日 -4.35%
- 6794億1500万
- 2016年3月31日 -1.8%
- 6671億7300万
- 2017年3月31日 +9.01%
- 7272億6400万
- 2018年3月31日 -2.08%
- 7121億5700万
- 2019年3月31日 +1.63%
- 7237億5400万
- 2020年3月31日 +0.14%
- 7247億4000万
- 2021年3月31日 -3.26%
- 7011億3500万
- 2022年3月31日 -0.29%
- 6990億8800万
- 2023年3月31日 -3.78%
- 6726億5900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- f 返品権付きの販売に係る収益認識2023/06/29 15:44
返品されると見込まれる製品又は商品については、変動対価に関する定めに従って、販売時に収益及び売上原価相当額を認識せず、当該製品又は商品について受け取った又は受け取る対価の額で返金負債を認識し、返金負債の決済時に顧客から当該製品又は商品を回収する権利を返品資産として認識しております。
(6) 重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度の売上高は、前連結会計年度に比べ、5.9%増の1兆6,388億円となりました。2023/06/29 15:44
売上原価は前期比5.3%増の1兆2,766億円、売上原価率は0.5ポイント低下して77.9%となりました。この結果、売上総利益は、前期比8.2%増の3,621億円となりました。総合的なコスト削減策が奏功し、売上原価率は2020年3月期に80%を切った後、さらに3期連続で低減しています。引き続き、組織のスリム化や生産の効率化、原材料調達の見直しなどに取り組んでまいります。
販売費及び一般管理費は、前期比9.3%増の2,855億円となりました。対売上高比率は17.4%で、前期の16.9%から0.5ポイント上昇しました。当社グループでは現在、収益力強化に向けた事業構造改革を進めており、最適な人員配置による外部委託費の低減、総労務費圧縮などを引き続き推進していく方針です。