関係会社株式売却益、持分法適用会社への投資額 - エレクトロニクス事業分野、有価証券の取得による支出他4件
2008年3月
- 関係会社株式売却益
- -
- 持分法適用会社への投資額 - エレクトロニクス事業分野
- -
- 有価証券の取得による支出
- -23億9700万
- 投資促進税制積立金
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 前払年金費用
- 417億6900万
- 自己株式の処分
- 9000万
2009年3月
- 関係会社株式売却益
- 100万
- 持分法適用会社への投資額 - エレクトロニクス事業分野
- -
- 有価証券の取得による支出
- -39億8400万
- 投資促進税制積立金
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -6億3800万
- 前払年金費用
- 440億8400万
- 自己株式の処分
- 2億3600万
2010年3月
- 関係会社株式売却益
- -
- 持分法適用会社への投資額 - エレクトロニクス事業分野
- -
- 有価証券の取得による支出
- -37億9900万
- 投資促進税制積立金
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 前払年金費用
- 420億6800万
- 自己株式の処分
- 1600万
2011年3月
- 関係会社株式売却益
- -
- 持分法適用会社への投資額 - エレクトロニクス事業分野
- -
- 有価証券の取得による支出
- -55億9300万
- 投資促進税制積立金
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 前払年金費用
- 394億8200万
- 自己株式の処分
- 1200万
2012年3月
- 関係会社株式売却益
- 1億6800万
- 持分法適用会社への投資額 - エレクトロニクス事業分野
- -
- 有価証券の取得による支出
- -274億5500万
- 投資促進税制積立金
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 前払年金費用
- 375億9600万
- 自己株式の処分
- 500万
2013年3月
- 関係会社株式売却益
- -
- 持分法適用会社への投資額 - エレクトロニクス事業分野
- -
- 有価証券の取得による支出
- -60億9800万
- 投資促進税制積立金
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 前払年金費用
- 343億1800万
- 自己株式の処分
- 900万
2014年3月
- 関係会社株式売却益
- 74億2000万
- 持分法適用会社への投資額 - エレクトロニクス事業分野
- -
- 有価証券の取得による支出
- -153億1700万
- 投資促進税制積立金
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 前払年金費用
- 257億6500万
- 自己株式の処分
- -
2015年3月
- 関係会社株式売却益
- 3900万
- 持分法適用会社への投資額 - エレクトロニクス事業分野
- 24億4800万
- 有価証券の取得による支出
- -239億9600万
- 投資促進税制積立金
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 前払年金費用
- 246億7500万
- 自己株式の処分
- -
2016年3月
- 関係会社株式売却益
- 8900万
- 持分法適用会社への投資額 - エレクトロニクス事業分野
- 28億9500万
- 有価証券の取得による支出
- -223億
- 投資促進税制積立金
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 前払年金費用
- 259億6400万
- 自己株式の処分
- -
2017年3月
- 関係会社株式売却益
- 288億7100万
- 持分法適用会社への投資額 - エレクトロニクス事業分野
- 34億1400万
- 有価証券の取得による支出
- -618億4900万
- 投資促進税制積立金
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 前払年金費用
- 279億7900万
- 自己株式の処分
- -
2018年3月
- 関係会社株式売却益
- 6000万
- 持分法適用会社への投資額 - エレクトロニクス事業分野
- 43億8200万
- 有価証券の取得による支出
- -447億9900万
- 投資促進税制積立金
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 前払年金費用
- 460億3400万
- 自己株式の処分
- -
2019年3月
- 関係会社株式売却益
- 2億5600万
- 持分法適用会社への投資額 - エレクトロニクス事業分野
- 50億7100万
- 有価証券の取得による支出
- -145億
- 投資促進税制積立金
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 前払年金費用
- 526億8300万
- 自己株式の処分
- -
2020年3月
- 関係会社株式売却益
- 32億4500万
- 持分法適用会社への投資額 - エレクトロニクス事業分野
- 47億6500万
- 有価証券の取得による支出
- -265億
- 投資促進税制積立金
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 前払年金費用
- 631億3800万
- 自己株式の処分
- -
2021年3月
- 関係会社株式売却益
- 8億1500万
- 持分法適用会社への投資額 - エレクトロニクス事業分野
- 55億1900万
- 有価証券の取得による支出
- -50億
- 投資促進税制積立金
- 1億
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 前払年金費用
- 13億6400万
- 自己株式の処分
- -
2022年3月
- 関係会社株式売却益
- 8億7900万
- 持分法適用会社への投資額 - エレクトロニクス事業分野
- 64億1700万
- 有価証券の取得による支出
- -
- 投資促進税制積立金
- 1億6400万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 前払年金費用
- 16億9200万
- 自己株式の処分
- -
2023年3月
- 関係会社株式売却益
- 5億5400万
- 持分法適用会社への投資額 - エレクトロニクス事業分野
- 70億9400万
- 有価証券の取得による支出
- -49億9900万
- 投資促進税制積立金
- 2億5100万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 前払年金費用
- 23億8800万
- 自己株式の処分
- -
2024年3月
- 関係会社株式売却益
- -
- 持分法適用会社への投資額 - エレクトロニクス事業分野
- 137億7000万
- 有価証券の取得による支出
- -60億
- 投資促進税制積立金
- 2億6900万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 前払年金費用
- 29億8000万
- 自己株式の処分
- -