7912 大日本印刷

7912
2026/06/05
時価
1兆1553億円
PER 予
11.94倍
2010年以降
赤字-42.34倍
(2010-2026年)
PBR
0.95倍
2010年以降
0.39-1.2倍
(2010-2026年)
配当 予
1.56%
ROE 予
7.98%
ROA 予
4.67%
資料
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大日本印刷(7912)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
1兆6160億
2009年3月31日 -1.93%
1兆5848億
2009年12月31日 -25.86%
1兆1750億
2010年3月31日 +34.75%
1兆5833億
2010年6月30日 -74.98%
3961億900万
2010年9月30日 +101%
7961億7700万
2010年12月31日 +50.78%
1兆2004億
2011年3月31日 +32.4%
1兆5893億
2011年6月30日 -76.7%
3703億900万
2011年9月30日 +103.86%
7549億2100万
2011年12月31日 +50.48%
1兆1359億
2012年3月31日 +32.68%
1兆5072億
2012年6月30日 -76.58%
3529億4900万
2012年9月30日 +104.19%
7206億8400万
2012年12月31日 +51.01%
1兆882億
2013年3月31日 +32.92%
1兆4466億
2013年6月30日 -75.86%
3491億5100万
2013年9月30日 +103.24%
7096億2500万
2013年12月31日 +51.49%
1兆750億
2014年3月31日 +34.75%
1兆4485億
2014年6月30日 -75.48%
3551億9300万
2014年9月30日 +101.51%
7157億3400万
2014年12月31日 +52.54%
1兆917億
2015年3月31日 +33.92%
1兆4621億
2015年6月30日 -75.45%
3589億7500万
2015年9月30日 +101.39%
7229億3300万
2015年12月31日 +50.8%
1兆901億
2016年3月31日 +33.55%
1兆4559億
2016年6月30日 -75.97%
3498億
2016年9月30日 +99.4%
6974億9200万
2016年12月31日 +50.55%
1兆500億
2017年3月31日 +34.29%
1兆4101億
2017年6月30日 -75.63%
3437億2100万
2017年9月30日 +100.02%
6874億9800万
2017年12月31日 +52.87%
1兆509億
2018年3月31日 +34.38%
1兆4122億
2018年6月30日 -75.71%
3429億6900万
2018年9月30日 +99.89%
6855億6300万
2018年12月31日 +52.63%
1兆463億
2019年3月31日 +33.94%
1兆4015億
2019年6月30日 -75.41%
3445億7500万
2019年9月30日 +101.45%
6941億5000万
2019年12月31日 +50.85%
1兆471億
2020年3月31日 +33.88%
1兆4018億
2020年6月30日 -76.92%
3235億5100万
2020年9月30日 +99.24%
6446億3800万
2020年12月31日 +53.22%
9876億8900万
2021年3月31日 +35.21%
1兆3354億
2021年6月30日 -75.15%
3319億1900万
2021年9月30日 +97.99%
6571億6800万
2021年12月31日 +52.42%
1兆16億
2022年3月31日 +34.19%
1兆3441億
2022年6月30日 -75.12%
3344億3300万
2022年9月30日 +99.89%
6684億8200万
2022年12月31日 +53.12%
1兆235億
2023年3月31日 +34.16%
1兆3732億
2023年6月30日 -74.87%
3450億9800万
2023年9月30日 +101.03%
6937億5200万
2023年12月31日 +52.97%
1兆612億
2024年3月31日 +34.26%
1兆4248億
2024年6月30日 -74.97%
3566億5400万
2024年9月30日 +98.61%
7083億5200万
2024年12月31日 +52.33%
1兆790億
2025年3月31日 +35.08%
1兆4576億
2025年6月30日 -74.88%
3661億4000万
2025年9月30日 +101.75%
7387億100万
2025年12月31日 +52.73%
1兆1282億
2026年3月31日 +34.07%
1兆5125億

個別

2008年3月31日
1兆1801億
2009年3月31日 -6.33%
1兆1054億
2010年3月31日 -1.69%
1兆867億
2011年3月31日 -0.94%
1兆764億
2012年3月31日 -9.64%
9726億3800万
2013年3月31日 -4.78%
9261億4200万
2014年3月31日 -0.77%
9190億1600万
2015年3月31日 +8.71%
9990億2300万
2016年3月31日 +0.2%
1兆10億
2017年3月31日 -2.42%
9767億9700万
2018年3月31日 +1.43%
9907億5000万
2019年3月31日 -0.81%
9826億9100万
2020年3月31日 +0.22%
9848億8800万
2021年3月31日 -6.05%
9252億5900万
2022年3月31日 +0.96%
9341億8600万
2023年3月31日 -0.65%
9280億8400万
2024年3月31日 +3.34%
9590億7600万
2025年3月31日 -0.28%
9564億3700万
2026年3月31日 -3.21%
9256億9300万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
(累計期間)中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)708,3521,457,609
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)123,791168,665
(注)2024年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。当連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり中間(当期)純利益を算定しております。
2025/06/24 15:55
#2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
「DNPグループ環境ビジョン2050」の実現に向けて、中期目標を掲げて具体的な活動を進めています。
指標目標実績見込み(当連結会計年度)
GHG排出量の削減(Scope1+2) *12030年度末までに2019年度比46.2%削減 *517.5%削減
環境配慮製品・サービス「スーパーエコプロダクツ *4」総売上高比率 *12030年度末までに30%に拡大15%
資源循環率の向上(不要物に対するマテリアルリサイクル・ケミカルリサイクル比率) *22030年度末までに不要物全体で70%を達成63%
*1 対象:大日本印刷株式会社及び連結グループ会社
*2 対象:大日本印刷株式会社及び連結グループ会社の製造拠点
2025/06/24 15:55
#3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
各部門における具体的な商材は「第1 企業の概況 3 事業の内容」に記載のとおりであります。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と概ね同一であります。
2025/06/24 15:55
#4 セグメント表の脚注(連結)
売上高には、顧客との契約から生じる収益とそれ以外の収益を含めておりますが、そのほとんどが顧客との契約から生じる収益であり、それ以外の収益に重要性はないため、区分表示しておりません。2025/06/24 15:55
#5 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称等
㈱DNPテクノリサーチ
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2025/06/24 15:55
#6 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載事項はありません。
2025/06/24 15:55
#7 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報
顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項(セグメント情報等)」の売上高に記載のとおりであります。
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
2025/06/24 15:55
#8 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。2025/06/24 15:55
#9 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注)1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2.国又は地域の区分の方法は、地理的近接度によっております。
2025/06/24 15:55
#10 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
イ.当社及び当社の関係会社(以下、総称して「当社グループ」)の業務執行者(過去10年前から現在までに該当する者。なお、過去10年間において、当社グループの非業務執行取締役又は監査役であったことがある者については、当該取締役又は監査役への就任の前10年間において業務執行者に該当する者を含む。)
ロ.当社グループを主要な取引先((注)当社グループに製品又はサービスを提供する取引先グループ[直接の取引先が属する連結グループに属する者]であって、当社グループに提供する製品又はサービスの取引金額が当該取引先グループの直近事業年度における連結年間売上高もしくは総収入金額の2%の額を超える者)とする者又はその業務執行者
ハ.当社グループの主要な取引先((注)当社グループが製品又はサービスを提供する取引先グループであって、当社グループから当該取引先グループに対する製品又はサービスの取引金額が、当社グループの直近事業年度における連結年間売上高の2%の額を超える者)又はその業務執行者
2025/06/24 15:55
#11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
また、常に経営環境の変化を見極めながら、グループを挙げて事業継続マネジメント(BCM)の徹底を図り、企業活動の持続的な推進に努めています。
これらの結果、当連結会計年度のDNPグループの売上高は1兆4,576億円(前期比2.3%増)、営業利益は936億円(前期比24.1%増)、経常利益は1,159億円(前期比17.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,106億円(前期比0.2%減)となりました。また、DNPグループが収益性指標の一つとしている自己資本利益率(ROE)は9.6%となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。
2025/06/24 15:55
#12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項
2025/06/24 15:55
#13 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1.関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引による取引高の総額は、次のとおりであります。
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
売上高84,721百万円83,755百万円
仕入高786,370780,548
2025/06/24 15:55
#14 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1.顧客との契約から生じる収益
売上高には、顧客との契約から生じる収益とそれ以外の収益を含めておりますが、そのほとんどが顧客との契約から生じる収益であり、それ以外の収益に重要性はないため、区分表示しておりません。
2025/06/24 15:55

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