大日本印刷（7912）の売上高 - 情報コミュニケーションの推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 7047億2700万
- 2013年6月30日 -75.5%
- 1726億6500万
- 2013年9月30日 +98.33%
- 3424億5500万
- 2013年12月31日 +51.44%
- 5186億1700万
- 2014年3月31日 +35.03%
- 7003億300万
- 2014年6月30日 -75.21%
- 1736億3700万
- 2014年9月30日 +97.51%
- 3429億4600万
- 2014年12月31日 +51.54%
- 5197億1500万
- 2015年3月31日 +34.49%
- 6989億5200万
- 2015年6月30日 -71.4%
- 1998億9500万
- 2015年9月30日 +100.47%
- 4007億3800万
- 2015年12月31日 +51.96%
- 6089億7700万
- 2016年3月31日 +34.92%
- 8216億2200万
- 2016年6月30日 -75.24%
- 2034億7300万
- 2016年9月30日 +94.7%
- 3961億6600万
- 2016年12月31日 +50.06%
- 5944億8100万
- 2017年3月31日 +34.77%
- 8012億300万
- 2017年6月30日 -75.75%
- 1942億6600万
- 2017年9月30日 +95.29%
- 3793億8100万
- 2017年12月31日 +51.84%
- 5760億4100万
- 2018年3月31日 +35.17%
- 7786億3600万
- 2018年6月30日 -75.68%
- 1893億5400万
- 2018年9月30日 +95.99%
- 3711億1100万
- 2018年12月31日 +52.09%
- 5644億2000万
- 2019年3月31日 +35.06%
- 7623億1000万
- 2019年6月30日 -74.99%
- 1906億5000万
- 2019年9月30日 +98.79%
- 3789億9900万
- 2019年12月31日 +51.44%
- 5739億7400万
- 2020年3月31日 +34.69%
- 7730億7900万
- 2020年6月30日 -77.73%
- 1721億9400万
- 2020年9月30日 +101.11%
- 3463億300万
- 2020年12月31日 +52.8%
- 5291億6200万
- 2021年3月31日 +36.41%
- 7218億1400万
- 2021年6月30日 -76.02%
- 1730億6800万
- 2021年9月30日 +95.78%
- 3388億2700万
- 2021年12月31日 +53.06%
- 5186億900万
- 2022年3月31日 +34.78%
- 6989億9800万
- 2022年6月30日 -75.16%
- 1736億800万
- 2022年9月30日 +100.34%
- 3478億1300万
- 2022年12月31日 +53.26%
- 5330億5800万
- 2023年3月31日 +35.12%
- 7202億9300万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/24 15:55
(注)2024年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。当連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり中間(当期)純利益を算定しております。(累計期間) 中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 708,352 1,457,609 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 123,791 168,665 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 「DNPグループ環境ビジョン2050」の実現に向けて、中期目標を掲げて具体的な活動を進めています。2025/06/24 15:55
*1 対象:大日本印刷株式会社及び連結グループ会社指標 目標 実績見込み(当連結会計年度) GHG排出量の削減(Scope1+2) *1 2030年度末までに2019年度比46.2%削減 *5 17.5%削減 環境配慮製品・サービス「スーパーエコプロダクツ *4」総売上高比率 *1 2030年度末までに30%に拡大 15% 資源循環率の向上(不要物に対するマテリアルリサイクル・ケミカルリサイクル比率) *2 2030年度末までに不要物全体で70%を達成 63%
*2 対象:大日本印刷株式会社及び連結グループ会社の製造拠点 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 各部門における具体的な商材は「第1 企業の概況 3 事業の内容」に記載のとおりであります。2025/06/24 15:55
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と概ね同一であります。 - #4 セグメント表の脚注（連結）
- 売上高には、顧客との契約から生じる収益とそれ以外の収益を含めておりますが、そのほとんどが顧客との契約から生じる収益であり、それ以外の収益に重要性はないため、区分表示しておりません。2025/06/24 15:55
- #5 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称等
㈱DNPテクノリサーチ
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2025/06/24 15:55 - #6 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/24 15:55
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載事項はありません。 - #7 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報2025/06/24 15:55
顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項(セグメント情報等)」の売上高に記載のとおりであります。
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報 - #8 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。2025/06/24 15:55 - #9 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注)1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2025/06/24 15:55
2.国又は地域の区分の方法は、地理的近接度によっております。 - #10 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- イ.当社及び当社の関係会社(以下、総称して「当社グループ」)の業務執行者(過去10年前から現在までに該当する者。なお、過去10年間において、当社グループの非業務執行取締役又は監査役であったことがある者については、当該取締役又は監査役への就任の前10年間において業務執行者に該当する者を含む。)2025/06/24 15:55
ロ.当社グループを主要な取引先((注)当社グループに製品又はサービスを提供する取引先グループ[直接の取引先が属する連結グループに属する者]であって、当社グループに提供する製品又はサービスの取引金額が当該取引先グループの直近事業年度における連結年間売上高もしくは総収入金額の2%の額を超える者)とする者又はその業務執行者
ハ.当社グループの主要な取引先((注)当社グループが製品又はサービスを提供する取引先グループであって、当社グループから当該取引先グループに対する製品又はサービスの取引金額が、当社グループの直近事業年度における連結年間売上高の2%の額を超える者)又はその業務執行者 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- また、常に経営環境の変化を見極めながら、グループを挙げて事業継続マネジメント(BCM)の徹底を図り、企業活動の持続的な推進に努めています。2025/06/24 15:55
これらの結果、当連結会計年度のDNPグループの売上高は1兆4,576億円(前期比2.3%増)、営業利益は936億円(前期比24.1%増)、経常利益は1,159億円(前期比17.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,106億円(前期比0.2%減)となりました。また、DNPグループが収益性指標の一つとしている自己資本利益率(ROE)は9.6%となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。 - #12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2025/06/24 15:55
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項 - #13 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1.関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引による取引高の総額は、次のとおりであります。2025/06/24 15:55
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 売上高 84,721 百万円 83,755 百万円 仕入高 786,370 〃 780,548 〃 - #14 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1.顧客との契約から生じる収益2025/06/24 15:55
売上高には、顧客との契約から生じる収益とそれ以外の収益を含めておりますが、そのほとんどが顧客との契約から生じる収益であり、それ以外の収益に重要性はないため、区分表示しておりません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
