7912 大日本印刷

時価

1兆3803億円

PER 予

13.26倍

2010年以降

赤字-42.34倍
（2010-2024年）

1.02倍

2010年以降

0.39-1.08倍
（2010-2024年）

1.29%

ROE 予

7.72%

ROA 予

4.6%

特別退職金の支払額、特別償却準備金の取崩、有形固定資産の売却による収入他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	特別退職金の支払額		特別償却準備金の取崩		有形固定資産の売却による収入		関係会社社債		持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加
2008/03	-		0.75億		19億		-		-
2009/03	-		0.37億	-50.7%	33.1億	+74.1%	-		-
2010/03	-		0.2億	-45.9%	25.6億	-22.7%	-		-
2011/03	-		15.9億	大幅増	70.6億	+176.1%	-		-
2012/03	-9.42億		15.1億	-5%	60億	-15%	5.56億		-
2013/03	-17億	赤拡	53.8億	+255.3%	147億	+145.4%	15.6億	+179.9%	-32百万
2014/03	-2.49億	赤縮	-		71.7億	-51.3%	-		-
2015/03	-1.53億	赤縮	-		39.6億	-44.7%	-		-
2016/03	-9.9億	赤拡	-		27.9億	-29.5%	-		-
2017/03	-1.04億	赤縮	-		49.9億	+78.8%	-		-
2018/03	-0.48億	赤縮	-		196億	+293.7%	-		-
2019/03	-7.67億	赤拡	-		69.4億	-64.7%	-		-
2020/03	-3.35億	赤縮	-		461億	+564.1%	-		-
2021/03	-4.5億	赤拡	-		20.2億	-95.6%	-		-
2022/03	-1.97億	赤縮	-		81.2億	+301.2%	-		-
2023/03	-1.41億	赤縮	-		198億	+144%	-		-
2024/03	-0.89億	赤縮	-		17.8億	-91%	-		-

2008年3月

特別退職金の支払額: -
特別償却準備金の取崩: 7500万
有形固定資産の売却による収入: 19億
関係会社社債: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2009年3月

特別退職金の支払額: -
特別償却準備金の取崩: 3700万
有形固定資産の売却による収入: 33億700万
関係会社社債: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2010年3月

特別退職金の支払額: -
特別償却準備金の取崩: 2000万
有形固定資産の売却による収入: 25億5600万
関係会社社債: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2011年3月

特別退職金の支払額: -
特別償却準備金の取崩: 15億9300万
有形固定資産の売却による収入: 70億5800万
関係会社社債: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2012年3月

特別退職金の支払額: -9億4200万
特別償却準備金の取崩: 15億1400万
有形固定資産の売却による収入: 59億9800万
関係会社社債: 5億5600万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2013年3月

特別退職金の支払額: -17億300万
特別償却準備金の取崩: 53億7900万
有形固定資産の売却による収入: 147億1800万
関係会社社債: 15億5600万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -3200万

2014年3月

特別退職金の支払額: -2億4900万
特別償却準備金の取崩: -
有形固定資産の売却による収入: 71億6700万
関係会社社債: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2015年3月

特別退職金の支払額: -1億5300万
特別償却準備金の取崩: -
有形固定資産の売却による収入: 39億6100万
関係会社社債: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2016年3月

特別退職金の支払額: -9億9000万
特別償却準備金の取崩: -
有形固定資産の売却による収入: 27億9100万
関係会社社債: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2017年3月

特別退職金の支払額: -1億400万
特別償却準備金の取崩: -
有形固定資産の売却による収入: 49億9000万
関係会社社債: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2018年3月

特別退職金の支払額: -4800万
特別償却準備金の取崩: -
有形固定資産の売却による収入: 196億4400万
関係会社社債: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2019年3月

特別退職金の支払額: -7億6700万
特別償却準備金の取崩: -
有形固定資産の売却による収入: 69億4200万
関係会社社債: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2020年3月

特別退職金の支払額: -3億3500万
特別償却準備金の取崩: -
有形固定資産の売却による収入: 461億400万
関係会社社債: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2021年3月

特別退職金の支払額: -4億5000万
特別償却準備金の取崩: -
有形固定資産の売却による収入: 20億2400万
関係会社社債: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2022年3月

特別退職金の支払額: -1億9700万
特別償却準備金の取崩: -
有形固定資産の売却による収入: 81億2000万
関係会社社債: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2023年3月

特別退職金の支払額: -1億4100万
特別償却準備金の取崩: -
有形固定資産の売却による収入: 198億1300万
関係会社社債: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -

2024年3月

特別退職金の支払額: -8900万
特別償却準備金の取崩: -
有形固定資産の売却による収入: 17億8200万
関係会社社債: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -