7912 大日本印刷

7912
2026/06/05
時価
1兆1553億円
PER 予
11.94倍
2010年以降
赤字-42.34倍
(2010-2026年)
PBR
0.95倍
2010年以降
0.39-1.2倍
(2010-2026年)
配当 予
1.56%
ROE 予
7.98%
ROA 予
4.67%
資料
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CSV,JSON

大日本印刷(7912)のソフトウエアの推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
194億7300万
2009年3月31日 +2.98%
200億5300万
2010年3月31日 +2.17%
204億8900万
2010年12月31日 +6.45%
218億1100万
2011年3月31日 +2.26%
223億400万
2012年3月31日 +13.03%
252億1100万
2013年3月31日 +1.21%
255億1600万
2014年3月31日 -1.92%
250億2600万
2015年3月31日 +1.02%
252億8100万
2016年3月31日 -1.46%
249億1100万
2017年3月31日 +4.14%
259億4200万
2018年3月31日 +2.87%
266億8600万
2019年3月31日 -6.15%
250億4400万
2020年3月31日 -19.19%
202億3700万
2021年3月31日 +4.01%
210億4800万
2022年3月31日 +11.92%
235億5600万
2023年3月31日 +10.84%
261億900万
2024年3月31日 -9.08%
237億3800万
2025年3月31日 +14.03%
270億6800万
2026年3月31日 +14.25%
309億2600万

個別

2008年3月31日
158億700万
2009年3月31日 -1.32%
155億9800万
2010年3月31日 -10.01%
140億3600万
2011年3月31日 +2.48%
143億8400万
2012年3月31日 +19.7%
172億1800万
2013年3月31日 +6.31%
183億400万
2014年3月31日 +6.98%
195億8100万
2015年3月31日 +5.46%
206億5100万
2016年3月31日 -0.3%
205億9000万
2017年3月31日 +5.33%
216億8700万
2018年3月31日 -1.42%
213億7900万
2019年3月31日 -7.73%
197億2700万
2020年3月31日 -24.31%
149億3100万
2021年3月31日 +2.91%
153億6500万
2022年3月31日 +8.05%
166億200万
2023年3月31日 +10.12%
182億8200万
2024年3月31日 -28.81%
130億1500万
2025年3月31日 +24.21%
161億6600万
2026年3月31日 +14.55%
185億1800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
主として定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
2025/06/24 15:55
#2 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
場所用途種類減損損失(百万円)
東京都新宿区栃木県栃木市 他情報イノベーション関連事業用資産建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、建設仮勘定、ソフトウエア、その他29,877
インドネシア包装関連事業用資産建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、ソフトウエア、その他2,804
埼玉県久喜市埼玉県白岡市 他出版関連事業用資産建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、ソフトウエア、その他1,978
千葉県柏市 他システム関連資産ソフトウエア、その他1,486
アメリカイメージングコミュニケーション関連事業用資産建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、のれん、ソフトウエア、その他1,263
その他上記以外の事業用資産建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、のれん、ソフトウエア、その他822
その他遊休資産土地29
当社グループは、減損損失の算定にあたり、主として損益の単位となる事業グループを基準に資産のグルーピングを行っております。また、遊休資産については個別物件ごとに減損の検討を行っております。
この結果、収益性が低下した事業用資産グループ、使用見込がない遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(38,263百万円)として特別損失に計上しております。
2025/06/24 15:55
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
2025/06/24 15:55

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