大日本印刷(7912)のソフトウエアの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 194億7300万
- 2009年3月31日 +2.98%
- 200億5300万
- 2010年3月31日 +2.17%
- 204億8900万
- 2010年12月31日 +6.45%
- 218億1100万
- 2011年3月31日 +2.26%
- 223億400万
- 2012年3月31日 +13.03%
- 252億1100万
- 2013年3月31日 +1.21%
- 255億1600万
- 2014年3月31日 -1.92%
- 250億2600万
- 2015年3月31日 +1.02%
- 252億8100万
- 2016年3月31日 -1.46%
- 249億1100万
- 2017年3月31日 +4.14%
- 259億4200万
- 2018年3月31日 +2.87%
- 266億8600万
- 2019年3月31日 -6.15%
- 250億4400万
- 2020年3月31日 -19.19%
- 202億3700万
- 2021年3月31日 +4.01%
- 210億4800万
- 2022年3月31日 +11.92%
- 235億5600万
- 2023年3月31日 +10.84%
- 261億900万
- 2024年3月31日 -9.08%
- 237億3800万
- 2025年3月31日 +14.03%
- 270億6800万
- 2026年3月31日 +14.25%
- 309億2600万
個別
- 2008年3月31日
- 158億700万
- 2009年3月31日 -1.32%
- 155億9800万
- 2010年3月31日 -10.01%
- 140億3600万
- 2011年3月31日 +2.48%
- 143億8400万
- 2012年3月31日 +19.7%
- 172億1800万
- 2013年3月31日 +6.31%
- 183億400万
- 2014年3月31日 +6.98%
- 195億8100万
- 2015年3月31日 +5.46%
- 206億5100万
- 2016年3月31日 -0.3%
- 205億9000万
- 2017年3月31日 +5.33%
- 216億8700万
- 2018年3月31日 -1.42%
- 213億7900万
- 2019年3月31日 -7.73%
- 197億2700万
- 2020年3月31日 -24.31%
- 149億3100万
- 2021年3月31日 +2.91%
- 153億6500万
- 2022年3月31日 +8.05%
- 166億200万
- 2023年3月31日 +10.12%
- 182億8200万
- 2024年3月31日 -28.81%
- 130億1500万
- 2025年3月31日 +24.21%
- 161億6600万
- 2026年3月31日 +14.55%
- 185億1800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主として定額法を採用しております。2025/06/24 15:55
なお、自社利用のソフトウエアについては、主として社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2025/06/24 15:55
当社グループは、減損損失の算定にあたり、主として損益の単位となる事業グループを基準に資産のグルーピングを行っております。また、遊休資産については個別物件ごとに減損の検討を行っております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 東京都新宿区栃木県栃木市 他 情報イノベーション関連事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、建設仮勘定、ソフトウエア、その他 29,877 インドネシア 包装関連事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、ソフトウエア、その他 2,804 埼玉県久喜市埼玉県白岡市 他 出版関連事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、ソフトウエア、その他 1,978 千葉県柏市 他 システム関連資産 ソフトウエア、その他 1,486 アメリカ イメージングコミュニケーション関連事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、のれん、ソフトウエア、その他 1,263 その他 上記以外の事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、のれん、ソフトウエア、その他 822 その他 遊休資産 土地 29
この結果、収益性が低下した事業用資産グループ、使用見込がない遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(38,263百万円)として特別損失に計上しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2025/06/24 15:55
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産