原材料
個別
- 2018年12月31日
- 3658万
- 2019年12月31日 -0.26%
- 3648万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2020/03/27 10:27 - #2 主な資産及び負債の内容(連結)
- 原材料
2020/03/27 10:27品目 金額(千円) 紙 30,231 インキ 808 製版材料 4,786 ダンボール等 660 合計 36,486 - #3 事業等のリスク
- コンピュータ用事務帳票類等の従来型のビジネスフォーム市場は、デジタル化・ネット化が進む中で、縮小傾向にあります。当社の売上高においてデータ出力関連売上高の比率が高まっているとはいえ、ビジネスフォームはまだ主要部分を占めており、その市場変化への対応を著しく損ねた場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。2020/03/27 10:27
(3)原材料の価格変動
当社主要製品の材料は印刷用紙であります。安定的な量の確保と可能な限りの低価格での仕入に努めております。しかしながら、石油価格や海外チップ・パルプ市場動向などにより製紙メーカー等の仕入価格が上昇し、製造コストの削減で補いきれない場合や、販売価格に転嫁できない場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
2007年3月31日以前に取得した有形固定資産
旧定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、旧定額法を採用しております。
2007年4月1日以後に取得した有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2020/03/27 10:27建物 38~47年 構築物 10~40年 機械及び装置 10年 車両運搬具 5年 工具、器具及び備品 5~10年