文溪堂（9471）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 9億727万
2009年3月31日 -6.33%: 8億4986万
2010年3月31日 -6.29%: 7億9642万
2010年12月31日 -3.18%: 7億7107万
2011年3月31日 -1.53%: 7億5928万
2011年6月30日 +1.38%: 7億6980万
2011年9月30日 -0.96%: 7億6240万
2011年12月31日 -1.78%: 7億4881万
2012年3月31日 -1.74%: 7億3580万
2012年6月30日 -1.62%: 7億2386万
2012年9月30日 -1.59%: 7億1238万
2012年12月31日 -2.33%: 6億9577万
2013年3月31日 -1.7%: 6億8393万
2013年6月30日 -1.55%: 6億7335万
2013年9月30日 -1.59%: 6億6262万
2013年12月31日 +10.68%: 7億3338万
2014年3月31日 +1.38%: 7億4351万
2014年6月30日 -1.62%: 7億3148万
2014年9月30日 +1.41%: 7億4180万
2014年12月31日 -1.08%: 7億3382万
2015年3月31日 -1.63%: 7億2185万
2015年6月30日 -0.09%: 7億2121万
2015年9月30日 -1.44%: 7億1085万
2015年12月31日 +0.4%: 7億1368万
2016年3月31日 -1.5%: 7億301万
2016年6月30日 +2.14%: 7億1803万
2016年9月30日 -1.37%: 7億816万
2016年12月31日 -1.76%: 6億9567万
2017年3月31日 +2.96%: 7億1625万
2017年6月30日 -1.36%: 7億654万
2017年9月30日 -1.27%: 6億9759万
2017年12月31日 -1.37%: 6億8803万
2018年3月31日 +1.5%: 6億9835万
2018年6月30日 +0.01%: 6億9843万
2018年9月30日 +0.85%: 7億438万
2018年12月31日 -0.46%: 7億117万
2019年3月31日 +0.31%: 7億336万
2019年6月30日 -1.58%: 6億9222万
2019年9月30日 +1.02%: 6億9925万
2019年12月31日 +2%: 7億1321万
2020年3月31日 +2.63%: 7億3199万
2020年6月30日 +3.5%: 7億5759万
2020年9月30日 -1.08%: 7億4941万
2020年12月31日 +12.13%: 8億4028万
2021年3月31日 -1.25%: 8億2975万
2021年6月30日 -1.46%: 8億1766万
2021年9月30日 -1.23%: 8億762万
2021年12月31日 -1.68%: 7億9403万
2022年3月31日 -0.85%: 7億8725万
2022年6月30日 -1.36%: 7億7656万
2022年9月30日 -1.57%: 7億6438万
2022年12月31日 +6.84%: 8億1665万
2023年3月31日 +0.59%: 8億2150万
2023年6月30日 -1.73%: 8億732万
2023年9月30日 -1.06%: 7億9874万
2023年12月31日 -1.79%: 7億8447万
2024年3月31日 +0.92%: 7億9171万
2024年6月30日 -1.66%: 7億7860万
2024年9月30日 -1.85%: 7億6423万
2024年12月31日 -1.88%: 7億4986万
2025年3月31日 +1.45%: 7億6071万
2025年6月30日 -1.89%: 7億4636万
2025年9月30日 -1.27%: 7億3685万
2025年12月31日 -1.85%: 7億2321万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物の8～50年であります。
(ロ)無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。また、市場販売目的のソフトウエアについては、残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額と見込販売収益に基づく償却額のいずれか大きい金額を計上しております。2025/06/23 15:12

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	-千円	0千円
その他(工具、器具及び備品)	166	0

2025/06/23 15:12

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(イ)有形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物の8～50年であります。
(ロ)無形固定資産

2025/06/23 15:12

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物の8～50年であります。
(2)無形固定資産

2025/06/23 15:12