投資不動産（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 30～50年
機械及び装置 10年
工具、器具及び備品 4～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めのあるものについては当該残価保証額)とする定額法2014/06/27 11:33

#2 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1.減価償却累計額

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
有形固定資産	14,190,730千円	14,876,760千円
投資不動産	100,567	103,058

2014/06/27 11:33

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法

2014/06/27 11:33