形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 30～50年
機械及び装置 10年
工具、器具及び備品 4～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取決めのあるものについては当該残価保証額)とする定額法を採用しております。2019/06/27 13:24

#2 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1.減価償却累計額

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
有形固定資産	19,538,649千円	21,047,636千円
投資不動産	157,620	163,600

2019/06/27 13:24

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法

2019/06/27 13:24

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法

2019/06/27 13:24