固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 111億417万
個別
- 2014年3月31日
- 109億4544万
- 2015年3月31日 +1.13%
- 110億6917万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2015/06/25 13:54
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2015/06/25 13:54
(ア)有形固定資産
主として、生産設備(機械及び装置)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/25 13:54 - #4 固定資産売却廃棄損に関する注記
- 固定資産売却廃棄損の内容は、次の通りであります。
2015/06/25 13:54前事業年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当事業年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物 0千円 0千円 構築物 -千円 159千円 機械及び装置 5,672千円 3,436千円 車両運搬具 125千円 238千円 工具、器具及び備品 327千円 170千円 計 6,124千円 4,004千円 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は、次の通りであります。
2015/06/25 13:54当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械及び装置 1,619千円 車両運搬具 238千円 計 1,858千円 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次の通りであります。
2015/06/25 13:54当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械及び装置 3,383千円 車両運搬具 750千円 土地 5,980千円 計 10,113千円 - #7 固定資産廃棄損の注記
- 固定資産廃棄損の内容は、次の通りであります。
2015/06/25 13:54当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物 0千円 構築物 159千円 機械及び装置 1,816千円 工具、器具及び備品 170千円 計 2,146千円 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/25 13:54
(単位:千円) - #9 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (単体簡素化に伴う財務諸表等規則第127条の適用および注記の免除等に係る表示方法の変更)2015/06/25 13:54
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #10 設備投資等の概要
- イベント事業においては、重要な設備投資はありません。2015/06/25 13:54
なお、当連結会計年度において、生産能力に重要な影響を及ぼすような固定資産の売却、撤去等はありません。 - #11 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産は、69億78百万円となりました。その主な内訳は、現金及び預金22億15百万円、受取手形及び売掛金35億32百万円であります。2015/06/25 13:54
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産は、111億4百万円となりました。その主な内訳は、有形固定資産70億95百万円、投資その他の資産39億20百万円であります。 - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社の平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/25 13:54