スターツ出版(7849)の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年12月31日
- 3477万
- 2009年12月31日 -38.3%
- 2145万
- 2010年12月31日 -25.9%
- 1589万
- 2011年3月31日 +6.29%
- 1689万
- 2011年6月30日 -17.51%
- 1393万
- 2011年9月30日 +70.73%
- 2379万
- 2011年12月31日 -34.4%
- 1561万
- 2012年3月31日 +14.81%
- 1792万
- 2012年6月30日 -12.43%
- 1569万
- 2012年9月30日 +38.51%
- 2174万
- 2012年12月31日 -34.96%
- 1414万
- 2013年3月31日 +26.68%
- 1791万
- 2013年6月30日 -8.64%
- 1636万
- 2013年9月30日 +44.42%
- 2363万
- 2013年12月31日 -15.82%
- 1989万
- 2014年3月31日 -10.02%
- 1790万
- 2014年6月30日 +3.43%
- 1851万
- 2014年9月30日 +46.04%
- 2704万
- 2014年12月31日 -26.05%
- 1999万
- 2015年3月31日 -4.21%
- 1915万
- 2015年6月30日 +24.47%
- 2384万
- 2015年9月30日 +92.35%
- 4586万
- 2015年12月31日 -56.56%
- 1992万
- 2016年3月31日 +2.28%
- 2037万
- 2016年6月30日 +11.48%
- 2271万
- 2016年9月30日 +116.85%
- 4926万
- 2016年12月31日 -37.59%
- 3074万
- 2017年3月31日 +25.1%
- 3845万
- 2017年6月30日 +27.47%
- 4902万
- 2017年9月30日 +35.7%
- 6652万
- 2017年12月31日 -24.76%
- 5005万
- 2018年3月31日 -6.06%
- 4701万
- 2018年6月30日 +16.96%
- 5499万
- 2018年9月30日 +9.22%
- 6006万
- 2018年12月31日 -25.93%
- 4448万
- 2019年3月31日 +24.85%
- 5554万
- 2019年6月30日 +32.23%
- 7344万
- 2019年9月30日 +14.98%
- 8444万
- 2019年12月31日 +3.31%
- 8723万
- 2020年3月31日 +2.9%
- 8976万
- 2020年6月30日 +17.44%
- 1億541万
- 2020年9月30日 -46.7%
- 5618万
- 2020年12月31日 -22.35%
- 4362万
- 2021年3月31日 +10.05%
- 4801万
- 2021年6月30日 +22.09%
- 5861万
- 2021年9月30日 +14.97%
- 6739万
- 2021年12月31日 -22.98%
- 5190万
- 2022年3月31日 -7.33%
- 4809万
- 2022年6月30日 +23.85%
- 5957万
- 2022年9月30日 -3.56%
- 5744万
- 2022年12月31日 -12.31%
- 5037万
- 2023年3月31日 -8.72%
- 4598万
- 2023年6月30日 -16.73%
- 3829万
- 2023年9月30日 +10.72%
- 4239万
- 2023年12月31日 +5.16%
- 4458万
- 2024年3月31日 +6.98%
- 4769万
- 2024年6月30日 +17.46%
- 5602万
- 2024年9月30日 -29.76%
- 3935万
- 2024年12月31日 +34.45%
- 5290万
- 2025年3月31日 -4.44%
- 5055万
- 2025年6月30日 +12.69%
- 5696万
- 2025年9月30日 +31.98%
- 7518万
- 2025年12月31日 +18.49%
- 8909万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- 仕掛品
2025/03/26 16:07品名 金額(千円) コミック 27,555 書籍 10,205 その他 15,143 合計 52,905 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。2025/03/26 16:07