日本経済新聞社のソフトウエアの推移 - 第一四半期
連結
- 2010年6月30日
- 169億3500万
- 2014年6月30日 -10.31%
- 151億8900万
- 2015年6月30日 +15.51%
- 175億4500万
- 2016年6月30日 +20.57%
- 211億5400万
- 2017年6月30日 +0.69%
- 212億9900万
- 2018年6月30日 +4.64%
- 222億8800万
- 2019年6月30日 -0.96%
- 220億7300万
- 2020年6月30日 +6.02%
- 234億200万
- 2021年6月30日 +13.11%
- 264億7100万
- 2022年6月30日 +3.12%
- 272億9700万
- 2023年6月30日 -1.96%
- 267億6300万
- 2024年6月30日 +14.78%
- 307億1900万
- 2025年6月30日 +4.74%
- 321億7600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2026/03/27 10:38
定額法を採用しています。ただし、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法により償却する方法を採用しています。
③ リース資産 - #2 固定資産除売却損の注記（連結）
- ※5 固定資産除売却損の内訳2026/03/27 10:38
前連結会計年度(自 2024年 1月 1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年 1月 1日至 2025年12月31日) 土地 34 107 ソフトウエア 24 11 計 248 433 - #3 有形固定資産等明細表（連結）
- 建設仮勘定 横浜別館 空調配管更新(第3期) 46百万円2026/03/27 10:38
ソフトウエア 情報サービス関連開発費 3,454百万円
ソフトウエア仮勘定 新聞制作システム刷新とNEO+基盤更新 784百万円 - #4 減損損失に関する注記（連結）
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。2026/03/27 10:38
当社グループは、原則として、事業用資産については、事業を基準としてグルーピングを行っており、賃貸用不動産及び遊休資産については、個別の物件を単位としてグルーピングを行っています。また、本社等の事業用資産は共用資産としてグルーピングを行っています。場所 用途 種類 減損損失 東京都千代田区 事業用資産 ソフトウエア 972百万円 その他 597百万円 東京都中央区 事業用資産 ソフトウエア 334百万円 その他 0百万円
当連結会計年度において、一部事業の廃止を決定したことから、当該事業にかかる事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,905百万円)として特別損失に計上しました。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く)2026/03/27 10:38
定額法を採用しています。ただし、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却する方法を採用しています。
(3) リース資産
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
