日本経済新聞社のソフトウエアの推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年12月31日: 128億6300万
2009年12月31日 +14.1%: 146億7700万
2010年6月30日 +15.38%: 169億3500万
2010年12月31日 -1.55%: 166億7200万
2011年12月31日 -2%: 163億3900万
2012年12月31日 +0.37%: 163億9900万
2013年12月31日 +8.92%: 178億6200万
2014年6月30日 -14.96%: 151億8900万
2014年12月31日 +24.64%: 189億3100万
2015年6月30日 -7.32%: 175億4500万
2015年12月31日 +27.07%: 222億9500万
2016年6月30日 -5.12%: 211億5400万
2016年12月31日 -3.58%: 203億9700万
2017年6月30日 +4.42%: 212億9900万
2017年12月31日 -1.39%: 210億300万
2018年6月30日 +6.12%: 222億8800万
2018年12月31日 +5.84%: 235億9000万
2019年6月30日 -6.43%: 220億7300万
2019年12月31日 +7.37%: 237億
2020年6月30日 -1.26%: 234億200万
2020年12月31日 +13.3%: 265億1500万
2021年6月30日 -0.17%: 264億7100万
2021年12月31日 +6.65%: 282億3000万
2022年6月30日 -3.3%: 272億9700万
2022年12月31日 +1.28%: 276億4600万
2023年6月30日 -3.19%: 267億6300万
2023年12月31日 +18.07%: 316億
2024年6月30日 -2.79%: 307億1900万
2024年12月31日 +8.55%: 333億4400万
2025年6月30日 -3.5%: 321億7600万
2025年12月31日 +4.77%: 337億1000万

個別

2008年12月31日: 3700万
2009年12月31日 +999.99%: 17億6000万
2010年12月31日 +109.49%: 36億8700万
2011年12月31日 -6.92%: 34億3200万
2012年12月31日 +6.44%: 36億5300万
2013年12月31日 +53.85%: 56億2000万
2014年12月31日 +34.54%: 75億6100万
2015年12月31日 +14.93%: 86億9000万
2016年12月31日 -3.57%: 83億8000万
2017年12月31日 +3.69%: 86億8900万
2018年12月31日 -2.7%: 84億5400万
2019年12月31日 -1.01%: 83億6900万
2020年12月31日 +40.57%: 117億6400万
2021年12月31日 +14%: 134億1100万
2022年12月31日 -5.56%: 126億6600万
2023年12月31日 +17.68%: 149億500万
2024年12月31日 +1.55%: 151億3600万
2025年12月31日 +4.35%: 157億9500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。ただし、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法により償却する方法を採用しています。
③ リース資産

2026/03/27 10:38

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内訳

	前連結会計年度(自 2024年 1月 1日至 2024年12月31日)	当連結会計年度(自 2025年 1月 1日至 2025年12月31日)
土地	34	107
ソフトウエア	24	11
計	248	433

2026/03/27 10:38

#3 有形固定資産等明細表（連結）

建設仮勘定横浜別館空調配管更新(第3期) 46百万円
ソフトウエア情報サービス関連開発費 3,454百万円
ソフトウエア仮勘定新聞制作システム刷新とNEO+基盤更新 784百万円

2026/03/27 10:38

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失
東京都千代田区	事業用資産	ソフトウエア	972百万円
東京都千代田区	事業用資産	その他	597百万円
東京都中央区	事業用資産	ソフトウエア	334百万円
東京都中央区	事業用資産	その他	0百万円

当社グループは、原則として、事業用資産については、事業を基準としてグルーピングを行っており、賃貸用不動産及び遊休資産については、個別の物件を単位としてグルーピングを行っています。また、本社等の事業用資産は共用資産としてグルーピングを行っています。
当連結会計年度において、一部事業の廃止を決定したことから、当該事業にかかる事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,905百万円)として特別損失に計上しました。

2026/03/27 10:38

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。ただし、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却する方法を採用しています。
(3) リース資産

2026/03/27 10:38