有価証券報告書-第144期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物については主として定額法を採用しています。
その他の有形固定資産については主として定率法を採用しています。
主な耐用年数は以下のとおりです。

建物及び構築物	2～60年
機械装置及び運搬具	2～15年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。ただし、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法により償却する方法を採用しています。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。