半期報告書-第147期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)

(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
満期保有目的債券
償却原価法(定額法)
その他有価証券
時価のあるもの
中間決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法に基づく原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
当社は原材料については総平均法に基づく原価法を、貯蔵品については先入先出法に基づく原価法を採用しています。連結子会社は、原材料については主として先入先出法に基づく原価法を、商品及び製品については主として移動平均法に基づく原価法を、仕掛品については主として個別法に基づく原価法を採用しています(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)。