4004 レゾナックHD

時価

6532億円

PER 予

25.53倍

2009年以降

赤字-285.27倍
（2009-2023年）

1.09倍

2009年以降

0.43-2.12倍
（2009-2023年）

1.84%

ROE 予

4.28%

ROA 予

1.22%

持分法の適用範囲の変動、未収入金、借地権他3件

【期間】

通期

年度	持分法の適用範囲の変動	未収入金	借地権	平均臨時雇用人員 - 化学品	会社分割による減少	有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 半導体・電子材料
2008/12	-	162億	71.8億	-	-	-
2009/12	-	102億 -37.1%	71.8億 ±0%	-	-	-
2010/12	-	108億 +6.3%	72.1億 +0.4%	-	-	-
2011/12	-	87.9億 -18.7%	72.1億 ±0%	-	-	-
2012/12	-	86.3億 -1.8%	72.1億 ±0%	-	-14.3億	-
2013/12	-	120億 +38.9%	71.8億 -0.4%	-	-	-
2014/12	-	133億 +11.3%	71.8億 ±0%	-	-	-
2015/12	-	76.8億 -42.5%	71.8億 ±0%	-	-	-
2016/12	-	85.9億 +11.9%	71.8億 ±0%	-	-	-
2017/12	-	189億 +120.5%	71.8億 ±0%	-	-	-
2018/12	-6百万	85.3億 -55%	71.8億 ±0%	-	-	-
2019/12	-	97.4億 +14.3%	71.4億 -0.6%	134	-	-
2020/12	-	94.5億 -3%	71.1億 -0.4%	113 -15.67%	-	-
2021/12	-	125億 +32.3%	71.1億 +0%	94 -16.81%	-	333億
2022/12	-	224億 +79.5%	71.1億 -0%	81 -13.83%	-	443億 +33.2%
2023/12	-	42.9億 -80.9%	70.8億 -0.5%	-	-	388億 -12.5%

2008年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 161億8000万
借地権: 71億8100万
平均臨時雇用人員 - 化学品: -
会社分割による減少: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 半導体・電子材料: -

2009年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 101億7200万
借地権: 71億8100万
平均臨時雇用人員 - 化学品: -
会社分割による減少: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 半導体・電子材料: -

2010年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 108億1600万
借地権: 72億1000万
平均臨時雇用人員 - 化学品: -
会社分割による減少: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 半導体・電子材料: -

2011年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 87億9100万
借地権: 72億1000万
平均臨時雇用人員 - 化学品: -
会社分割による減少: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 半導体・電子材料: -

2012年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 86億3400万
借地権: 72億1000万
平均臨時雇用人員 - 化学品: -
会社分割による減少: -14億3100万
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 半導体・電子材料: -

2013年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 119億9100万
借地権: 71億8100万
平均臨時雇用人員 - 化学品: -
会社分割による減少: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 半導体・電子材料: -

2014年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 133億4600万
借地権: 71億8100万
平均臨時雇用人員 - 化学品: -
会社分割による減少: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 半導体・電子材料: -

2015年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 76億7800万
借地権: 71億8100万
平均臨時雇用人員 - 化学品: -
会社分割による減少: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 半導体・電子材料: -

2016年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 85億9300万
借地権: 71億8100万
平均臨時雇用人員 - 化学品: -
会社分割による減少: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 半導体・電子材料: -

2017年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 189億4700万
借地権: 71億8100万
平均臨時雇用人員 - 化学品: -
会社分割による減少: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 半導体・電子材料: -

2018年12月

持分法の適用範囲の変動: -600万
未収入金: 85億2500万
借地権: 71億8100万
平均臨時雇用人員 - 化学品: -
会社分割による減少: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 半導体・電子材料: -

2019年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 97億4000万
借地権: 71億4000万
平均臨時雇用人員 - 化学品: 134
会社分割による減少: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 半導体・電子材料: -

2020年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 94億5000万
借地権: 71億900万
平均臨時雇用人員 - 化学品: 113
会社分割による減少: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 半導体・電子材料: -

2021年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 124億9800万
借地権: 71億1000万
平均臨時雇用人員 - 化学品: 94
会社分割による減少: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 半導体・電子材料: 332億8000万

2022年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 224億3400万
借地権: 71億900万
平均臨時雇用人員 - 化学品: 81
会社分割による減少: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 半導体・電子材料: 443億3600万

2023年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 42億8600万
借地権: 70億7700万
平均臨時雇用人員 - 化学品: -
会社分割による減少: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 半導体・電子材料: 388億1500万