4004 レゾナックHD

時価

7207億円

PER 予

22.01倍

2009年以降

赤字-285.27倍
（2009-2023年）

1.19倍

2009年以降

0.43-2.12倍
（2009-2023年）

1.67%

ROE 予

5.41%

ROA 予

1.55%

持分法の適用範囲の変動、未収入金、当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		未収入金		当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）		その他		事業構造改善費用
2008/12	-		162億		-		162億		-
2009/12	-		102億	-37.1%	-		110億	-32.4%	-
2010/12	-		108億	+6.3%	-		98.2億	-10.5%	-
2011/12	-		87.9億	-18.7%	-		122億	+23.8%	-
2012/12	-		86.3億	-1.8%	-		91.3億	-24.9%	-
2013/12	-		120億	+38.9%	-		137億	+50.1%	-
2014/12	-		133億	+11.3%	-		176億	+28.8%	-
2015/12	-		76.8億	-42.5%	-79億		160億	-9.2%	-
2016/12	-		85.9億	+11.9%	138億	黒転	178億	+10.9%	-
2017/12	-		189億	+120.5%	358億	+158.6%	178億	+0.3%	-
2018/12	-6百万		85.3億	-55%	1168億	+226.3%	182億	+2.4%	-
2019/12	-		97.4億	+14.3%	753億	-35.5%	271億	+48.5%	16.9億
2020/12	-		94.5億	-3%	-651億	赤転	447億	+65%	59.1億	+250.4%
2021/12	-		125億	+32.3%	26.6億	黒転	429億	-3.9%	328億	+454.6%
2022/12	-		224億	+79.5%	381億	大幅増	375億	-12.6%	-
2023/12	-		42.9億	-80.9%	-180億	赤転	375億	-0.2%	-

2008年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 161億8000万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）: -
その他: 162億2000万
事業構造改善費用: -

2009年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 101億7200万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）: -
その他: 109億6800万
事業構造改善費用: -

2010年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 108億1600万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）: -
その他: 98億1800万
事業構造改善費用: -

2011年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 87億9100万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）: -
その他: 121億5000万
事業構造改善費用: -

2012年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 86億3400万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）: -
その他: 91億2700万
事業構造改善費用: -

2013年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 119億9100万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）: -
その他: 136億9800万
事業構造改善費用: -

2014年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 133億4600万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）: -
その他: 176億3700万
事業構造改善費用: -

2015年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 76億7800万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）: -78億9800万
その他: 160億600万
事業構造改善費用: -

2016年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 85億9300万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）: 138億3800万
その他: 177億5400万
事業構造改善費用: -

2017年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 189億4700万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）: 357億8300万
その他: 178億1400万
事業構造改善費用: -

2018年12月

持分法の適用範囲の変動: -600万
未収入金: 85億2500万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）: 1167億5200万
その他: 182億4800万
事業構造改善費用: -

2019年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 97億4000万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）: 753億
その他: 270億9900万
事業構造改善費用: 16億8600万

2020年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 94億5000万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）: -651億100万
その他: 447億100万
事業構造改善費用: 59億800万

2021年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 124億9800万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）: 26億5700万
その他: 429億4100万
事業構造改善費用: 327億6700万

2022年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 224億3400万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）: 380億5800万
その他: 375億3800万
事業構造改善費用: -

2023年12月

持分法の適用範囲の変動: -
未収入金: 42億8600万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）: -180億2600万
その他: 374億7400万
事業構造改善費用: -