4004 レゾナックHD

時価

6545億円

PER 予

18.54倍

2009年以降

赤字-285.27倍
（2009-2023年）

1.03倍

2009年以降

0.43-2.12倍
（2009-2023年）

1.84%

ROE 予

5.57%

ROA 予

1.63%

持分法の適用範囲の変動、建物、従業員数 - エレクトロニクス他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		建物		従業員数 - エレクトロニクス		連結子会社の減少に伴う減少		その他有価証券評価差額金（税引後）
2008/12	-		447億		-		-250百万		-
2009/12	-		414億	-7.4%	-		-		-
2010/12	-		441億	+6.5%	-		-		-
2011/12	-		417億	-5.4%	-		-		-13.1億
2012/12	-		404億	-3%	-		-758百万	赤拡	59.3億	黒転
2013/12	-		400億	-1%	-		-		51.1億	-13.9%
2014/12	-		388億	-3.2%	-		-		8.67億	-83%
2015/12	-		371億	-4.4%	-		-		-32.1億	赤転
2016/12	-		342億	-7.7%	-		-		5.16億	黒転
2017/12	-		335億	-2.1%	-		-		121億	大幅増
2018/12	-6百万		299億	-10.6%	-		-		-91.3億	赤転
2019/12	-		287億	-4.2%	2,699		-		23.3億	黒転
2020/12	-		261億	-9%	2,668	-1.15%	-		-61億	赤転
2021/12	-		272億	+4.3%	2,865	+7.38%	-		-9.49億	赤縮
2022/12	-		267億	-2%	-		-		-22.5億	赤拡
2023/12	-		34.9億	-86.9%	-		-		-2.55億	赤縮

2008年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 447億1200万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -2億5000万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -

2009年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 414億2300万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -

2010年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 440億9600万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -

2011年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 417億700万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -13億1300万

2012年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 404億4700万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -7億5800万
その他有価証券評価差額金（税引後）: 59億2800万

2013年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 400億3600万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 51億500万

2014年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 387億5400万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 8億6700万

2015年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 370億6800万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -32億1200万

2016年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 342億800万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 5億1600万

2017年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 334億8400万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 121億3300万

2018年12月

持分法の適用範囲の変動: -600万
建物: 299億2700万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -91億2700万

2019年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 286億7600万
従業員数 - エレクトロニクス: 2,699
連結子会社の減少に伴う減少: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: 23億3300万

2020年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 260億9800万
従業員数 - エレクトロニクス: 2,668
連結子会社の減少に伴う減少: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -61億100万

2021年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 272億2000万
従業員数 - エレクトロニクス: 2,865
連結子会社の減少に伴う減少: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -9億4900万

2022年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 266億7500万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -22億4600万

2023年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 34億8700万
従業員数 - エレクトロニクス: -
連結子会社の減少に伴う減少: -
その他有価証券評価差額金（税引後）: -2億5500万