4004 レゾナックHD

時価

6386億円

PER 予

24.95倍

2009年以降

赤字-285.27倍
（2009-2023年）

1.07倍

2009年以降

0.43-2.12倍
（2009-2023年）

1.88%

ROE 予

4.28%

ROA 予

1.22%

持分法の適用範囲の変動、建物、従業員数 - エレクトロニクス他1件

【期間】

1Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		建物		従業員数 - エレクトロニクス		事業構造改善引当金繰入額
2008/12	-		447億		-		4.82億
2009/12	-		414億	-7.4%	-		1.6億	-66.8%
2010/12	-		441億	+6.5%	-		-
2011/12	-		417億	-5.4%	-		-
2012/12	-		404億	-3%	-		-
2013/12	-		400億	-1%	-		2.08億	+30%
2014/12	-		388億	-3.2%	-		-
2015/12	-		371億	-4.4%	-		0.03億	-98.6%
2016/12	-		342億	-7.7%	-		7.32億	大幅増
2017/12	-		335億	-2.1%	-		26.6億	+262.8%
2018/12	-6百万		299億	-10.6%	-		2.07億	-92.2%
2019/12	-		287億	-4.2%	2,699		-
2020/12	-		261億	-9%	2,668	-1.15%	-
2021/12	-		272億	+4.3%	2,865	+7.38%	-
2022/12	-		267億	-2%	-		-
2023/12	-		34.9億	-86.9%	-		-

2008年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 447億1200万
従業員数 - エレクトロニクス: -
事業構造改善引当金繰入額: 4億8200万

2009年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 414億2300万
従業員数 - エレクトロニクス: -
事業構造改善引当金繰入額: 1億6000万

2010年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 440億9600万
従業員数 - エレクトロニクス: -
事業構造改善引当金繰入額: -

2011年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 417億700万
従業員数 - エレクトロニクス: -
事業構造改善引当金繰入額: -

2012年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 404億4700万
従業員数 - エレクトロニクス: -
事業構造改善引当金繰入額: -

2013年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 400億3600万
従業員数 - エレクトロニクス: -
事業構造改善引当金繰入額: 2億800万

2014年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 387億5400万
従業員数 - エレクトロニクス: -
事業構造改善引当金繰入額: -

2015年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 370億6800万
従業員数 - エレクトロニクス: -
事業構造改善引当金繰入額: 300万

2016年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 342億800万
従業員数 - エレクトロニクス: -
事業構造改善引当金繰入額: 7億3200万

2017年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 334億8400万
従業員数 - エレクトロニクス: -
事業構造改善引当金繰入額: 26億5600万

2018年12月

持分法の適用範囲の変動: -600万
建物: 299億2700万
従業員数 - エレクトロニクス: -
事業構造改善引当金繰入額: 2億700万

2019年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 286億7600万
従業員数 - エレクトロニクス: 2,699
事業構造改善引当金繰入額: -

2020年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 260億9800万
従業員数 - エレクトロニクス: 2,668
事業構造改善引当金繰入額: -

2021年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 272億2000万
従業員数 - エレクトロニクス: 2,865
事業構造改善引当金繰入額: -

2022年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 266億7500万
従業員数 - エレクトロニクス: -
事業構造改善引当金繰入額: -

2023年12月

持分法の適用範囲の変動: -
建物: 34億8700万
従業員数 - エレクトロニクス: -
事業構造改善引当金繰入額: -