4004 レゾナックHD

時価

6626億円

PER 予

25.89倍

2009年以降

赤字-285.27倍
（2009-2023年）

1.11倍

2009年以降

0.43-2.12倍
（2009-2023年）

1.81%

ROE 予

4.28%

ROA 予

1.22%

持分法の適用範囲の変動、退職給付に係る負債の増減額（△は減少）、為替換算調整勘定他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		退職給付に係る負債の増減額（△は減少）		為替換算調整勘定		有形固定資産の取得による支出		その他の引当金
2007/12	-		-		17.2億		-		-
2008/12	-		-		-130億	赤転	-541億		-
2009/12	-		-		-120億	赤縮	-392億	赤縮	-
2010/12	-		-		-168億	赤拡	-488億	赤拡	5.95億
2011/12	-		-		-220億	赤拡	-326億	赤縮	21.9億	+268.1%
2012/12	-		-		-117億	赤縮	-414億	赤拡	23.5億	+7.4%
2013/12	-		-		62.8億	黒転	-441億	赤拡	0.43億	-98.2%
2014/12	-		19.9億		190億	+202.6%	-454億	赤拡	-
2015/12	-		-69億	赤転	186億	-2.1%	-413億	赤縮	-
2016/12	-		67.4億	黒転	142億	-23.5%	-383億	赤縮	-
2017/12	-		-106億	赤転	155億	+8.5%	-389億	赤拡	-
2018/12	-6百万		35.2億	黒転	70.7億	-54.3%	-413億	赤拡	-
2019/12	-		-118億	赤転	41.4億	-41.4%	-407億	赤縮	-
2020/12	-		24.3億	黒転	-5.06億	赤転	-645億	赤拡	-
2021/12	-		40.4億	+66.1%	384億	黒転	-677億	赤拡	-
2022/12	-		-23.8億	赤転	720億	+87.4%	-879億	赤拡	-
2023/12	-		-103億	赤拡	992億	+37.8%	-871億	赤縮	-

2007年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: 17億2200万
有形固定資産の取得による支出: -
その他の引当金: -

2008年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -129億8100万
有形固定資産の取得による支出: -540億8600万
その他の引当金: -

2009年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -119億6200万
有形固定資産の取得による支出: -392億4000万
その他の引当金: -

2010年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -167億7800万
有形固定資産の取得による支出: -488億2300万
その他の引当金: 5億9500万

2011年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -219億5500万
有形固定資産の取得による支出: -326億2700万
その他の引当金: 21億9000万

2012年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -117億2200万
有形固定資産の取得による支出: -413億6600万
その他の引当金: 23億5100万

2013年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: 62億8400万
有形固定資産の取得による支出: -441億1400万
その他の引当金: 4300万

2014年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 19億8700万
為替換算調整勘定: 190億1800万
有形固定資産の取得による支出: -454億4600万
その他の引当金: -

2015年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -69億300万
為替換算調整勘定: 186億1100万
有形固定資産の取得による支出: -412億6300万
その他の引当金: -

2016年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 67億4400万
為替換算調整勘定: 142億3900万
有形固定資産の取得による支出: -383億1700万
その他の引当金: -

2017年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -106億1000万
為替換算調整勘定: 154億5200万
有形固定資産の取得による支出: -388億7200万
その他の引当金: -

2018年12月

持分法の適用範囲の変動: -600万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 35億2200万
為替換算調整勘定: 70億6900万
有形固定資産の取得による支出: -412億6900万
その他の引当金: -

2019年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -117億5700万
為替換算調整勘定: 41億4000万
有形固定資産の取得による支出: -407億800万
その他の引当金: -

2020年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 24億3100万
為替換算調整勘定: -5億600万
有形固定資産の取得による支出: -645億
その他の引当金: -

2021年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 40億3800万
為替換算調整勘定: 384億2100万
有形固定資産の取得による支出: -677億4100万
その他の引当金: -

2022年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -23億8300万
為替換算調整勘定: 720億800万
有形固定資産の取得による支出: -878億5700万
その他の引当金: -

2023年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -102億9200万
為替換算調整勘定: 992億1700万
有形固定資産の取得による支出: -871億500万
その他の引当金: -