4004 レゾナックHD

時価

6626億円

PER 予

25.89倍

2009年以降

赤字-285.27倍
（2009-2023年）

1.11倍

2009年以降

0.43-2.12倍
（2009-2023年）

1.81%

ROE 予

4.28%

ROA 予

1.22%

持分法の適用範囲の変動、退職給付に係る負債の増減額（△は減少）、為替換算調整勘定他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		退職給付に係る負債の増減額（△は減少）		為替換算調整勘定		外部顧客への売上高 - 昭和電工マテリアルズ		固定資産賃貸費用
2007/12	-		-		17.2億		-		-
2008/12	-		-		-130億	赤転	-		-
2009/12	-		-		-120億	赤縮	-		-
2010/12	-		-		-168億	赤拡	-		-
2011/12	-		-		-220億	赤拡	-		-
2012/12	-		-		-117億	赤縮	-		823百万
2013/12	-		-		62.8億	黒転	-		879百万	+6.8%
2014/12	-		19.9億		190億	+202.6%	-		-
2015/12	-		-69億	赤転	186億	-2.1%	-		-
2016/12	-		67.4億	黒転	142億	-23.5%	-		-
2017/12	-		-106億	赤転	155億	+8.5%	-		-
2018/12	-6百万		35.2億	黒転	70.7億	-54.3%	-		-
2019/12	-		-118億	赤転	41.4億	-41.4%	-		-
2020/12	-		24.3億	黒転	-5.06億	赤転	3027億		-
2021/12	-		40.4億	+66.1%	384億	黒転	6348億	+109.7%	-
2022/12	-		-23.8億	赤転	720億	+87.4%	-		-
2023/12	-		-103億	赤拡	992億	+37.8%	-		-

2007年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: 17億2200万
外部顧客への売上高 - 昭和電工マテリアルズ: -
固定資産賃貸費用: -

2008年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -129億8100万
外部顧客への売上高 - 昭和電工マテリアルズ: -
固定資産賃貸費用: -

2009年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -119億6200万
外部顧客への売上高 - 昭和電工マテリアルズ: -
固定資産賃貸費用: -

2010年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -167億7800万
外部顧客への売上高 - 昭和電工マテリアルズ: -
固定資産賃貸費用: -

2011年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -219億5500万
外部顧客への売上高 - 昭和電工マテリアルズ: -
固定資産賃貸費用: -

2012年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: -117億2200万
外部顧客への売上高 - 昭和電工マテリアルズ: -
固定資産賃貸費用: 8億2300万

2013年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
為替換算調整勘定: 62億8400万
外部顧客への売上高 - 昭和電工マテリアルズ: -
固定資産賃貸費用: 8億7900万

2014年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 19億8700万
為替換算調整勘定: 190億1800万
外部顧客への売上高 - 昭和電工マテリアルズ: -
固定資産賃貸費用: -

2015年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -69億300万
為替換算調整勘定: 186億1100万
外部顧客への売上高 - 昭和電工マテリアルズ: -
固定資産賃貸費用: -

2016年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 67億4400万
為替換算調整勘定: 142億3900万
外部顧客への売上高 - 昭和電工マテリアルズ: -
固定資産賃貸費用: -

2017年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -106億1000万
為替換算調整勘定: 154億5200万
外部顧客への売上高 - 昭和電工マテリアルズ: -
固定資産賃貸費用: -

2018年12月

持分法の適用範囲の変動: -600万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 35億2200万
為替換算調整勘定: 70億6900万
外部顧客への売上高 - 昭和電工マテリアルズ: -
固定資産賃貸費用: -

2019年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -117億5700万
為替換算調整勘定: 41億4000万
外部顧客への売上高 - 昭和電工マテリアルズ: -
固定資産賃貸費用: -

2020年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 24億3100万
為替換算調整勘定: -5億600万
外部顧客への売上高 - 昭和電工マテリアルズ: 3026億8700万
固定資産賃貸費用: -

2021年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 40億3800万
為替換算調整勘定: 384億2100万
外部顧客への売上高 - 昭和電工マテリアルズ: 6347億9200万
固定資産賃貸費用: -

2022年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -23億8300万
為替換算調整勘定: 720億800万
外部顧客への売上高 - 昭和電工マテリアルズ: -
固定資産賃貸費用: -

2023年12月

持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -102億9200万
為替換算調整勘定: 992億1700万
外部顧客への売上高 - 昭和電工マテリアルズ: -
固定資産賃貸費用: -