4004 レゾナックHD

時価

6292億円

PER 予

24.59倍

2009年以降

赤字-285.27倍
（2009-2023年）

1.05倍

2009年以降

0.43-2.12倍
（2009-2023年）

1.91%

ROE 予

4.28%

ROA 予

1.22%

持分法の適用範囲の変動、利息の支払額、在外子会社の会計処理の変更に伴う増減他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動	利息の支払額	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減	減価償却累計額	設備投資額 - モビリティ	建物
2008/12	-	-78.6億	-	-11.2億	-	447億
2009/12	-	-70.3億赤縮	268百万	-11.5億赤拡	-	414億 -7.4%
2010/12	-	-58.2億赤縮	-	-12.4億赤拡	-	441億 +6.5%
2011/12	-	-54.2億赤縮	-	-12.6億赤拡	-	417億 -5.4%
2012/12	-	-47.4億赤縮	-	-12.5億赤縮	-	404億 -3%
2013/12	-	-40.8億赤縮	-	-12.9億赤拡	-	400億 -1%
2014/12	-	-42.9億赤拡	-	-	-	388億 -3.2%
2015/12	-	-41.2億赤縮	-	-	-	371億 -4.4%
2016/12	-	-32.3億赤縮	-	-	-	342億 -7.7%
2017/12	-	-28.3億赤縮	-	-	-	335億 -2.1%
2018/12	-6百万	-42.7億赤拡	-	-	-	299億 -10.6%
2019/12	-	-23.3億赤縮	-	-	-	287億 -4.2%
2020/12	-	-53.7億赤拡	-	-	-	261億 -9%
2021/12	-	-100億赤拡	-	-	-	272億 +4.3%
2022/12	-	-156億赤拡	-	-	89億	267億 -2%
2023/12	-	-122億赤縮	-	-	116億 +30.7%	34.9億 -86.9%

2008年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -78億6000万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -11億2200万
設備投資額 - モビリティ: -
建物: 447億1200万

2009年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -70億2500万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: 2億6800万
減価償却累計額: -11億5100万
設備投資額 - モビリティ: -
建物: 414億2300万

2010年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -58億1900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -12億3600万
設備投資額 - モビリティ: -
建物: 440億9600万

2011年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -54億1600万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -12億5800万
設備投資額 - モビリティ: -
建物: 417億700万

2012年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -47億3600万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -12億4900万
設備投資額 - モビリティ: -
建物: 404億4700万

2013年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -40億7800万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -12億8600万
設備投資額 - モビリティ: -
建物: 400億3600万

2014年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -42億9300万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
設備投資額 - モビリティ: -
建物: 387億5400万

2015年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -41億1500万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
設備投資額 - モビリティ: -
建物: 370億6800万

2016年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -32億2700万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
設備投資額 - モビリティ: -
建物: 342億800万

2017年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -28億2800万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
設備投資額 - モビリティ: -
建物: 334億8400万

2018年12月

持分法の適用範囲の変動: -600万
利息の支払額: -42億6900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
設備投資額 - モビリティ: -
建物: 299億2700万

2019年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -23億2600万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
設備投資額 - モビリティ: -
建物: 286億7600万

2020年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -53億7100万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
設備投資額 - モビリティ: -
建物: 260億9800万

2021年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -99億9900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
設備投資額 - モビリティ: -
建物: 272億2000万

2022年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -156億4100万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
設備投資額 - モビリティ: 89億
建物: 266億7500万

2023年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -122億3300万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
減価償却累計額: -
設備投資額 - モビリティ: 116億3200万
建物: 34億8700万