4004 レゾナックHD

時価

6532億円

PER 予

25.53倍

2009年以降

赤字-285.27倍
（2009-2023年）

1.09倍

2009年以降

0.43-2.12倍
（2009-2023年）

1.84%

ROE 予

4.28%

ROA 予

1.22%

持分法の適用範囲の変動、利息の支払額、在外子会社の会計処理の変更に伴う増減他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動	利息の支払額	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減	資金調達費用	退職給付に係る調整累計額	コマーシャル・ペーパーの純増減額（△は減少）	投資その他の資産合計
2008/12	-	-78.6億	-	-	-	-65億	0.1兆
2009/12	-	-70.3億赤縮	268百万	-	-	150億黒転	0.11兆 +12.7%
2010/12	-	-58.2億赤縮	-	-	-	-90億赤転	0.1兆 -7%
2011/12	-	-54.2億赤縮	-	-	-	-60億赤縮	0.1兆 -0.4%
2012/12	-	-47.4億赤縮	-	-	-	250億黒転	0.11兆 +7.6%
2013/12	-	-40.8億赤縮	-	-	-	-70億赤転	0.11兆 -1.3%
2014/12	-	-42.9億赤拡	-	-	-49億	-130億赤拡	0.1兆 -2.7%
2015/12	-	-41.2億赤縮	-	-	-48.4億赤縮	70億黒転	0.09兆 -8.6%
2016/12	-	-32.3億赤縮	-	-	-110億赤拡	-70億赤転	0.1兆 +4.6%
2017/12	-	-28.3億赤縮	-	-	-47.2億赤縮	-	0.1兆 +2.3%
2018/12	-6百万	-42.7億赤拡	-	-	-82.4億赤拡	150億黒転	0.08兆 -18.7%
2019/12	-	-23.3億赤縮	-	-	-51.1億赤縮	-200億赤転	0.08兆 +1.7%
2020/12	-	-53.7億赤拡	-	161億	1.28億黒転	100億黒転	0.16兆 +86.1%
2021/12	-	-100億赤拡	-	-	90.4億大幅増	50億 -50%	0.16兆 +4.2%
2022/12	-	-156億赤拡	-	-	62.1億 -31.3%	-150億赤転	0.14兆 -16%
2023/12	-	-122億赤縮	-	-	102億 +63.5%	100億黒転	0.13兆 -3.8%

2008年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -78億6000万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -
コマーシャル・ペーパーの純増減額（△は減少）: -65億
投資その他の資産合計: 956億7700万

2009年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -70億2500万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: 2億6800万
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -
コマーシャル・ペーパーの純増減額（△は減少）: 150億
投資その他の資産合計: 1078億2600万

2010年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -58億1900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -
コマーシャル・ペーパーの純増減額（△は減少）: -90億
投資その他の資産合計: 1003億1100万

2011年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -54億1600万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -
コマーシャル・ペーパーの純増減額（△は減少）: -60億
投資その他の資産合計: 999億2500万

2012年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -47億3600万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -
コマーシャル・ペーパーの純増減額（△は減少）: 250億
投資その他の資産合計: 1074億8300万

2013年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -40億7800万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -
コマーシャル・ペーパーの純増減額（△は減少）: -70億
投資その他の資産合計: 1061億2500万

2014年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -42億9300万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -48億9900万
コマーシャル・ペーパーの純増減額（△は減少）: -130億
投資その他の資産合計: 1033億700万

2015年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -41億1500万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -48億3500万
コマーシャル・ペーパーの純増減額（△は減少）: 70億
投資その他の資産合計: 944億900万

2016年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -32億2700万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -109億9600万
コマーシャル・ペーパーの純増減額（△は減少）: -70億
投資その他の資産合計: 987億7500万

2017年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -28億2800万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -47億1600万
コマーシャル・ペーパーの純増減額（△は減少）: -
投資その他の資産合計: 1010億5400万

2018年12月

持分法の適用範囲の変動: -600万
利息の支払額: -42億6900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -82億4400万
コマーシャル・ペーパーの純増減額（△は減少）: 150億
投資その他の資産合計: 821億900万

2019年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -23億2600万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -51億1400万
コマーシャル・ペーパーの純増減額（△は減少）: -200億
投資その他の資産合計: 835億600万

2020年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -53億7100万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: 160億7500万
退職給付に係る調整累計額: 1億2800万
コマーシャル・ペーパーの純増減額（△は減少）: 100億
投資その他の資産合計: 1553億9900万

2021年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -99億9900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: 90億3600万
コマーシャル・ペーパーの純増減額（△は減少）: 50億
投資その他の資産合計: 1618億5000万

2022年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -156億4100万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: 62億1100万
コマーシャル・ペーパーの純増減額（△は減少）: -150億
投資その他の資産合計: 1359億7300万

2023年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -122億3300万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: 101億5400万
コマーシャル・ペーパーの純増減額（△は減少）: 100億
投資その他の資産合計: 1308億5600万