4004 レゾナックHD

時価

6429億円

PER 予

25.12倍

2009年以降

赤字-285.27倍
（2009-2023年）

1.07倍

2009年以降

0.43-2.12倍
（2009-2023年）

1.87%

ROE 予

4.28%

ROA 予

1.22%

持分法の適用範囲の変動、利息の支払額、在外子会社の会計処理の変更に伴う増減他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動	利息の支払額	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減	資金調達費用	退職給付に係る調整累計額	その他	自己株式
2007/12	-	-	-	-	-	-	-1.99億
2008/12	-	-78.6億	-	-	-	46.3億	-1.73億赤縮
2009/12	-	-70.3億赤縮	268百万	-	-	34.2億 -26.2%	-1.74億赤拡
2010/12	-	-58.2億赤縮	-	-	-	65.7億 +92.3%	-1.78億赤拡
2011/12	-	-54.2億赤縮	-	-	-	33.6億 -48.8%	-1.43億赤縮
2012/12	-	-47.4億赤縮	-	-	-	35.3億 +4.9%	-1.45億赤拡
2013/12	-	-40.8億赤縮	-	-	-	16.4億 -53.6%	-1.49億赤拡
2014/12	-	-42.9億赤拡	-	-	-49億	36.4億 +122.2%	-102億赤拡
2015/12	-	-41.2億赤縮	-	-	-48.4億赤縮	62.2億 +70.7%	-102億赤拡
2016/12	-	-32.3億赤縮	-	-	-110億赤拡	31.3億 -49.7%	-105億赤拡
2017/12	-	-28.3億赤縮	-	-	-47.2億赤縮	14.7億 -52.8%	-105億赤拡
2018/12	-6百万	-42.7億赤拡	-	-	-82.4億赤拡	76.3億 +417.4%	-117億赤拡
2019/12	-	-23.3億赤縮	-	-	-51.1億赤縮	35.2億 -53.8%	-117億赤拡
2020/12	-	-53.7億赤拡	-	161億	1.28億黒転	72.5億 +105.9%	-117億赤縮
2021/12	-	-100億赤拡	-	-	90.4億大幅増	166億 +129.1%	-117億赤縮
2022/12	-	-156億赤拡	-	-	62.1億 -31.3%	87.4億 -47.4%	-116億赤縮
2023/12	-	-122億赤縮	-	-	102億 +63.5%	71億 -18.7%	-116億赤縮

2007年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -
その他: -
自己株式: -1億9900万

2008年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -78億6000万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -
その他: 46億2800万
自己株式: -1億7300万

2009年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -70億2500万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: 2億6800万
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -
その他: 34億1700万
自己株式: -1億7400万

2010年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -58億1900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -
その他: 65億7200万
自己株式: -1億7800万

2011年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -54億1600万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -
その他: 33億6200万
自己株式: -1億4300万

2012年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -47億3600万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -
その他: 35億2800万
自己株式: -1億4500万

2013年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -40億7800万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -
その他: 16億3800万
自己株式: -1億4900万

2014年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -42億9300万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -48億9900万
その他: 36億4000万
自己株式: -101億5300万

2015年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -41億1500万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -48億3500万
その他: 62億1500万
自己株式: -101億5700万

2016年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -32億2700万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -109億9600万
その他: 31億2500万
自己株式: -105億200万

2017年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -28億2800万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -47億1600万
その他: 14億7400万
自己株式: -105億300万

2018年12月

持分法の適用範囲の変動: -600万
利息の支払額: -42億6900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -82億4400万
その他: 76億2600万
自己株式: -116億5900万

2019年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -23億2600万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: -51億1400万
その他: 35億2200万
自己株式: -116億6400万

2020年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -53億7100万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: 160億7500万
退職給付に係る調整累計額: 1億2800万
その他: 72億5300万
自己株式: -116億5700万

2021年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -99億9900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: 90億3600万
その他: 166億1300万
自己株式: -116億5500万

2022年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -156億4100万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: 62億1100万
その他: 87億3700万
自己株式: -116億1200万

2023年12月

持分法の適用範囲の変動: -
利息の支払額: -122億3300万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
資金調達費用: -
退職給付に係る調整累計額: 101億5400万
その他: 71億
自己株式: -115億9300万