持分法の適用範囲の変動、資本準備金の取崩、全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料他3件
2008年12月
2009年12月
2010年12月
2011年12月
2012年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- (うち負ののれん償却額) - その他
- 2800万
- 当期変動額合計
- 192億2100万
- 売上原価
- 6284億9100万
2013年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- (うち負ののれん償却額) - その他
- 2800万
- 当期変動額合計
- 308億4400万
- 売上原価
- 7387億4900万
2014年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- (うち負ののれん償却額) - その他
- -
- 当期変動額合計
- -267億2300万
- 売上原価
- 7641億5300万
2015年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- (うち負ののれん償却額) - その他
- -
- 当期変動額合計
- -136億4200万
- 売上原価
- 6539億2400万
2016年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- (うち負ののれん償却額) - その他
- -
- 当期変動額合計
- 30億8900万
- 売上原価
- 5449億9400万
2017年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- (うち負ののれん償却額) - その他
- -
- 当期変動額合計
- 537億6600万
- 売上原価
- 6027億7800万
2018年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -600万
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- (うち負ののれん償却額) - その他
- -
- 当期変動額合計
- 963億4600万
- 売上原価
- 7050億300万
2019年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- (うち負ののれん償却額) - その他
- -
- 当期変動額合計
- 540億9300万
- 売上原価
- 6711億5700万
2020年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- (うち負ののれん償却額) - その他
- -
- 当期変動額合計
- 1986億4700万
- 売上原価
- 8143億7800万
2021年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- 136億3600万
- (うち負ののれん償却額) - その他
- -
- 当期変動額合計
- 1003億7200万
- 売上原価
- 1兆816億
2022年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- 98億3800万
- (うち負ののれん償却額) - その他
- -
- 当期変動額合計
- -2437億7500万
- 売上原価
- 1兆896億
2023年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- 113億700万
- (うち負ののれん償却額) - その他
- -
- 当期変動額合計
- 39億4900万
- 売上原価
- 1兆422億