持分法の適用範囲の変動、資本準備金の取崩、全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料他3件
2007年12月
2008年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 当期純利益
- 24億5100万
- 資本剰余金
- 379億4500万
2009年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 当期純利益
- -379億8100万
- 資本剰余金
- 622億2500万
2010年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- 370億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 当期純利益
- 127億600万
- 資本剰余金
- 622億2300万
2011年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 当期純利益
- 169億8000万
- 資本剰余金
- 622億2200万
2012年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 当期純利益
- 93億6800万
- 資本剰余金
- 622億2200万
2013年12月
2014年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -48億9900万
- 当期純利益
- -
- 資本剰余金
- 622億2100万
2015年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -48億3500万
- 当期純利益
- -
- 資本剰余金
- 622億2100万
2016年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -109億9600万
- 当期純利益
- -
- 資本剰余金
- 620億3300万
2017年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -47億1600万
- 当期純利益
- -
- 資本剰余金
- 616億6300万
2018年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -600万
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -82億4400万
- 当期純利益
- -
- 資本剰余金
- 789億1100万
2019年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -51億1400万
- 当期純利益
- -
- 資本剰余金
- 789億1200万
2020年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- 1億2800万
- 当期純利益
- -
- 資本剰余金
- 781億9000万
2021年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- 136億3600万
- 退職給付に係る調整累計額
- 90億3600万
- 当期純利益
- -
- 資本剰余金
- 1197億7200万
2022年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- 98億3800万
- 退職給付に係る調整累計額
- 62億1100万
- 当期純利益
- -
- 資本剰余金
- 1081億4000万
2023年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資本準備金の取崩
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - イノベーション材料
- 113億700万
- 退職給付に係る調整累計額
- 101億5400万
- 当期純利益
- -
- 資本剰余金
- 1081億4000万