持分法の適用範囲の変動、関係会社株式、資産の部 - イノベーション材料他1件
- 【期間】
- 通期
2008年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社株式
- 1277億2300万
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- 15億4500万
2009年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社株式
- 1398億8100万
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- 1億3200万
2010年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社株式
- 1184億2900万
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -6億900万
2011年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社株式
- 1239億9900万
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -2億2200万
2012年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社株式
- 1247億7800万
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- 2億1400万
2013年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社株式
- 1256億1800万
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
2014年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社株式
- 1199億2300万
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
2015年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社株式
- 1189億6900万
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
2016年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社株式
- 1215億1200万
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
2017年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社株式
- 1406億8800万
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
2018年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -600万
- 関係会社株式
- 1278億400万
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
2019年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社株式
- 1318億6800万
- 資産の部 - イノベーション材料
- -
- 土地再評価差額金の取崩
- -
2020年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社株式
- 4236億200万
- 資産の部 - イノベーション材料
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- 土地再評価差額金の取崩
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2021年12月
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 関係会社株式
- 4214億4000万
- 資産の部 - イノベーション材料
- 1841億5800万
- 土地再評価差額金の取崩
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2022年12月
- 持分法の適用範囲の変動
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- 関係会社株式
- 6945億2900万
- 資産の部 - イノベーション材料
- 1858億9200万
- 土地再評価差額金の取崩
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2023年12月
- 持分法の適用範囲の変動
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- 関係会社株式
- 9121億9000万
- 資産の部 - イノベーション材料
- 1983億3600万
- 土地再評価差額金の取崩
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