4004 レゾナックHD

時価

6430億円

PER 予

25.13倍

2009年以降

赤字-285.27倍
（2009-2023年）

1.08倍

2009年以降

0.43-2.12倍
（2009-2023年）

1.87%

ROE 予

4.28%

ROA 予

1.22%

持分法の適用範囲の変動、他勘定受入高、従業員数 - エレクトロニクス他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法の適用範囲の変動		他勘定受入高		従業員数 - エレクトロニクス		減価償却費
2008/12	-		25百万		-		604億
2009/12	-		-		-		542億	-10.4%
2010/12	-		-		-		507億	-6.5%
2011/12	-		-		-		494億	-2.5%
2012/12	-		-		-		462億	-6.4%
2013/12	-		936百万	大幅増	-		398億	-14%
2014/12	-		-		-		407億	+2.2%
2015/12	-		-		-		421億	+3.6%
2016/12	-		-		-		388億	-8%
2017/12	-		-		-		385億	-0.8%
2018/12	-6百万		-		-		395億	+2.6%
2019/12	-		-		2,699		377億	-4.4%
2020/12	-		-		2,668	-1.15%	686億	+82.1%
2021/12	-		-		2,865	+7.38%	977億	+42.4%
2022/12	-		-		-		927億	-5.1%
2023/12	-		-		-		925億	-0.2%

2008年12月

持分法の適用範囲の変動: -
他勘定受入高: 2500万
従業員数 - エレクトロニクス: -
減価償却費: 604億3900万

2009年12月

持分法の適用範囲の変動: -
他勘定受入高: -
従業員数 - エレクトロニクス: -
減価償却費: 541億7800万

2010年12月

持分法の適用範囲の変動: -
他勘定受入高: -
従業員数 - エレクトロニクス: -
減価償却費: 506億7800万

2011年12月

持分法の適用範囲の変動: -
他勘定受入高: -
従業員数 - エレクトロニクス: -
減価償却費: 494億1300万

2012年12月

持分法の適用範囲の変動: -
他勘定受入高: -
従業員数 - エレクトロニクス: -
減価償却費: 462億3200万

2013年12月

持分法の適用範囲の変動: -
他勘定受入高: 9億3600万
従業員数 - エレクトロニクス: -
減価償却費: 397億7900万

2014年12月

持分法の適用範囲の変動: -
他勘定受入高: -
従業員数 - エレクトロニクス: -
減価償却費: 406億7300万

2015年12月

持分法の適用範囲の変動: -
他勘定受入高: -
従業員数 - エレクトロニクス: -
減価償却費: 421億3700万

2016年12月

持分法の適用範囲の変動: -
他勘定受入高: -
従業員数 - エレクトロニクス: -
減価償却費: 387億6100万

2017年12月

持分法の適用範囲の変動: -
他勘定受入高: -
従業員数 - エレクトロニクス: -
減価償却費: 384億5400万

2018年12月

持分法の適用範囲の変動: -600万
他勘定受入高: -
従業員数 - エレクトロニクス: -
減価償却費: 394億5900万

2019年12月

持分法の適用範囲の変動: -
他勘定受入高: -
従業員数 - エレクトロニクス: 2,699
減価償却費: 377億400万

2020年12月

持分法の適用範囲の変動: -
他勘定受入高: -
従業員数 - エレクトロニクス: 2,668
減価償却費: 686億4300万

2021年12月

持分法の適用範囲の変動: -
他勘定受入高: -
従業員数 - エレクトロニクス: 2,865
減価償却費: 977億2600万

2022年12月

持分法の適用範囲の変動: -
他勘定受入高: -
従業員数 - エレクトロニクス: -
減価償却費: 927億1600万

2023年12月

持分法の適用範囲の変動: -
他勘定受入高: -
従業員数 - エレクトロニクス: -
減価償却費: 925億1600万