- 4004
- 2026/09/04
- 時価
- 2兆9665億円
- PER 予
- 25.83倍
- 2009年以降
- 赤字-285.27倍
(2009-2025年) - PBR
- 3.74倍
- 2009年以降
- 0.43-2.12倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 0.42%
- ROE 予
- 14.47%
- ROA 予
- 5.14%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2019年12月31日
- 30億5000万
- 2020年12月31日 +189.02%
- 88億1500万
個別
- 2019年12月31日
- 14億4200万
- 2020年12月31日 -28.36%
- 10億3300万
有報情報
- #1 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員に支給する賞与に充てるため、支給見込額に基づき、当事業年度に負担すべき金額を計上している。2021/03/30 14:49 - #2 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2021/03/30 14:49
(単位:百万円) 修繕引当金 1,650 896 78 2,467 賞与引当金 1,442 1,033 1,442 1,033 株式給付引当金 200 35 18 217 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
主として総平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間に基づき5年の定額法によっている。2021/03/30 14:49 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3 たな卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間に基づき5年の定額法によっている。2021/03/30 14:49