持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分、建設仮勘定、その他他1件
2008年3月
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
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- 建設仮勘定
- -
- その他
- 1052億8800万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2009年3月
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
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- 建設仮勘定
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- その他
- 957億3100万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2010年3月
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
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- 建設仮勘定
- -
- その他
- 738億4900万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2011年3月
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 建設仮勘定
- -
- その他
- 590億3500万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2012年3月
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
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- 建設仮勘定
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- その他
- 576億4700万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2013年3月
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
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- 建設仮勘定
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- その他
- 629億5000万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2014年3月
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 建設仮勘定
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- その他
- 344億6600万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2015年3月
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 建設仮勘定
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- その他
- 422億7800万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2016年3月
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
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- 建設仮勘定
- -
- その他
- 388億4700万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2017年3月
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
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- 建設仮勘定
- 547億4000万
- その他
- 586億9600万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
2018年3月
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- 4億5500万
- 建設仮勘定
- 1094億5700万
- その他
- 184億7100万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -556億2600万
2019年3月
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- 14億9600万
- 建設仮勘定
- 588億4000万
- その他
- 206億2300万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -356億1300万
2020年3月
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -48億1200万
- 建設仮勘定
- 640億5900万
- その他
- 234億5500万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -117億1300万
2021年3月
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- 34億4000万
- 建設仮勘定
- 737億6800万
- その他
- 241億5100万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 126億4400万
2022年3月
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -8億8100万
- 建設仮勘定
- 909億5300万
- その他
- 309億4000万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -982億4700万
2023年3月
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- 11億2600万
- 建設仮勘定
- 952億9000万
- その他
- 64億9500万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -798億8700万
2024年3月
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- 36億4400万
- 建設仮勘定
- -
- その他
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 785億5400万