- 4021
- 2026/08/27
- 時価
- 1兆855億円
- PER 予
- 20.87倍
- 2010年以降
- 7.39-32.22倍
（2010-2026年） - PBR
- 4.28倍
- 2010年以降
- 0.82-5.22倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 2.63%
- ROE 予
- 20.5%
- ROA 予
- 14.31%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日産化学（4021）のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 53億8600万
- 2008年3月31日 -66.21%
- 18億2000万
- 2009年3月31日 -74.18%
- 4億7000万
- 2010年3月31日 +300.21%
- 18億8100万
- 2011年3月31日 -23.55%
- 14億3800万
- 2012年3月31日 +40.54%
- 20億2100万
- 2013年3月31日 +75.21%
- 35億4100万
- 2014年3月31日 +73.34%
- 61億3800万
- 2015年3月31日 +73.93%
- 106億7600万
- 2016年3月31日 -1.51%
- 105億1500万
- 2017年3月31日 -4.15%
- 100億7900万
- 2018年3月31日 +35.46%
- 136億5300万
- 2019年3月31日 -22.11%
- 106億3400万
- 2020年3月31日 -26.82%
- 77億8200万
- 2021年3月31日 +45.97%
- 113億5900万
- 2022年3月31日 -26.89%
- 83億400万
- 2023年3月31日 -7.54%
- 76億7800万
- 2024年3月31日 +7.29%
- 82億3800万
- 2025年3月31日 -14.6%
- 70億3500万
- 2026年3月31日 +62.77%
- 114億5100万
個別
- 2007年3月31日
- 50億1900万
- 2008年3月31日 -67.46%
- 16億3300万
- 2009年3月31日 -74.22%
- 4億2100万
- 2010年3月31日 +302.14%
- 16億9300万
- 2011年3月31日 -24.57%
- 12億7700万
- 2012年3月31日 +44.56%
- 18億4600万
- 2013年3月31日 +76.11%
- 32億5100万
- 2014年3月31日 +78.53%
- 58億400万
- 2015年3月31日 +75.09%
- 101億6200万
- 2016年3月31日 -0.66%
- 100億9500万
- 2017年3月31日 -6.61%
- 94億2800万
- 2018年3月31日 +35.87%
- 128億1000万
- 2019年3月31日 -23.93%
- 97億4500万
- 2020年3月31日 -28.17%
- 70億
- 2021年3月31日 +44.53%
- 101億1700万
- 2022年3月31日 -26.16%
- 74億7000万
- 2023年3月31日 -10.17%
- 67億1000万
- 2024年3月31日 +9.72%
- 73億6200万
- 2025年3月31日 -15.93%
- 61億8900万
- 2026年3月31日 +64.7%
- 101億9300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/24 10:09
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △1,748 百万円 6,311 百万円 法人税等及び税効果額 546 〃 △2,009 〃 その他有価証券評価差額金 △1,201 百万円 4,414 百万円 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 10:09
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △2,964 百万円 △4,754 百万円 前払年金費用 △574 △699
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 10:09
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △3,353 百万円 △5,332 百万円 子会社の留保利益 △1,492 △1,794
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
