有価証券報告書-第102期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(会計上の見積りの変更)
(有形固定資産の耐用年数の変更)
当社グループでは、当事業年度において大規模製造設備を新設することから、従前の耐用年数を引き続き適用すべきか否かについて検討を行ってまいりました。またERP導入以降、製造プラントに係るメンテナンス・データの体系的蓄積がなされてきたことを契機に、製造プラントのメンテナンス状況及びライフサイクルを精査いたしました。その結果、既設新設を問わず、一定期間に亘って製造プラントの機能を発揮させるメンテナンス技術が合理的に実証され、当該一定期間を基準として耐用年数を変更すべきものと判断いたしました。このため、当事業年度より、当社において「機械及び装置」のうち製造プラントの耐用年数を見直しております。
本見直しの結果、従来の方法に比べて当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益は、それぞれ975百万円増加しております。