テイカ(4027)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 29億200万
- 2009年3月31日 -0.31%
- 28億9300万
- 2010年3月31日 +11.27%
- 32億1900万
- 2011年3月31日 -1.18%
- 31億8100万
- 2012年3月31日 -5.66%
- 30億100万
- 2013年3月31日 -4.3%
- 28億7200万
- 2014年3月31日 -5.05%
- 27億2700万
- 2015年3月31日 -4.58%
- 26億200万
- 2016年3月31日 +16.41%
- 30億2900万
- 2017年3月31日 -6.6%
- 28億2900万
- 2018年3月31日 +8.55%
- 30億7100万
- 2019年3月31日 +5.6%
- 32億4300万
- 2020年3月31日 +22.26%
- 39億6500万
- 2021年3月31日 +39.85%
- 55億4500万
- 2022年3月31日 -6.35%
- 51億9300万
- 2023年3月31日 +1.33%
- 52億6200万
- 2024年3月31日 +4.16%
- 54億8100万
- 2025年3月31日 +3.76%
- 56億8700万
- 2026年3月31日 +20.8%
- 68億7000万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額には、建設仮勘定の金額は含まれておりません。2026/06/23 9:19
2.土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借しております。賃借中の土地の面積については[外書(千㎡)]で表示しております。
(3)在外子会社 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法によっております。2026/06/23 9:19
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、在外連結子会社は、定額法によっております。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は以下のとおりであります。2026/06/23 9:19
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 4百万円 3百万円 機械装置及び運搬具 9 〃 12 〃 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、以下のとおりであります。2026/06/23 9:19
担保付債務は、以下のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 5,252百万円 ( 4,964百万円) 4,454百万円 ( 4,127百万円) 機械装置及び運搬具 5,780 〃 ( 5,780 〃 ) 3,423 〃 ( 3,423 〃 )
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ります。2026/06/23 9:19
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 14百万円 14百万円 機械装置及び運搬具 381 〃 381 〃 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 大阪工場 電子材料・化成品事業製造設備等 574百万円2026/06/23 9:19
建物 熊山工場 機能性材料事業製造工場 2,016百万円
機械及び装置 岡山工場 機能性材料事業製造設備 1,024百万円 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2026/06/23 9:19
当社グループは、事業用資産については主に継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分をもとに資産のグルーピングを行っております。場所 用途(セグメントの名称) 種類 減損損失 岡山市東区 汎用酸化チタン製造用資産(機能性材料事業) 建物及び構築物 569百万円 機械装置及び運搬具 1,722 〃 建設仮勘定 134 〃 有形固定資産その他 11 〃 長期前払費用 731 〃 計 3,170 〃
当連結会計年度において、汎用用途の酸化チタン事業は、原燃料価格高騰によるコスト上昇等により、営業活動から生じる損益がマイナスとなったこと、また、海外メーカーとの競争激化等により事業環境が一層厳しくなっており、今後も同様の傾向が継続すると見込まれることから、同資産グループについて、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額3,170百万円を減損損失として計上しております。 - #8 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (資産除去債務関係)2026/06/23 9:19
当社グループは、国内外の一部拠点で建物及び土地を賃借しており、不動産賃貸借契約に基づき、退去時における原状回復に係る債務を有しておりますが、当該債務に関連する賃借資産の使用期間が明確でなく、現在のところ資産除去債務を認識すべき重要な移転等は予定されていない物件については、資産除去債務を合理的に見積もることができません。そのため、当該債務に見合う資産除去債務を計上しておりません。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2026/06/23 9:19
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産