建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
2.隣接の土地及び建物を連結会社以外から賃借しております。
(3)在外子会社

2014/06/30 13:31

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/06/30 13:31

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	4百万円		5百万円
機械装置及び運搬具	22 〃		22 〃

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
投資有価証券	794 〃	( - 〃 )	1,121 〃	( - 〃 )
建物	2,700 〃	( 2,417 〃 )	2,538 〃	( 2,288 〃 )
構築物	533 〃	( 533 〃 )	548 〃	( 548 〃 )

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/30 13:31

#5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(資産除去債務関係)
当社グループは、国内の一部の工場等で建物及び土地を賃借しており、不動産賃貸借契約に基づき、退去時における原状回復に係る債務を有しておりますが、当該債務に関連する賃借資産の使用期間が明確でなく、現在のところ移転等も予定されていないことから、資産除去債務を合理的に見積もることができません。そのため、当該債務に見合う資産除去債務を計上しておりません。

2014/06/30 13:31

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、在外連結子会社は、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、国内会社については、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引について引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/30 13:31