石原産業(4028)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 5億8400万
- 2009年3月31日 -3.08%
- 5億6600万
- 2010年3月31日 -4.59%
- 5億4000万
- 2011年3月31日 +10.93%
- 5億9900万
- 2012年3月31日 -4.67%
- 5億7100万
- 2013年3月31日 -16.29%
- 4億7800万
- 2014年3月31日 +1.05%
- 4億8300万
- 2015年3月31日 +38.72%
- 6億7000万
- 2016年3月31日 -6.42%
- 6億2700万
- 2017年3月31日 +4.15%
- 6億5300万
- 2018年3月31日 +17.46%
- 7億6700万
- 2019年3月31日 -4.43%
- 7億3300万
- 2020年3月31日 -9%
- 6億6700万
- 2021年3月31日 -3.9%
- 6億4100万
- 2022年3月31日 +32.76%
- 8億5100万
- 2023年3月31日 +2.23%
- 8億7000万
- 2024年3月31日 +3.79%
- 9億300万
- 2025年3月31日 +2.88%
- 9億2900万
- 2026年3月31日 +18.84%
- 11億400万
個別
- 2008年3月31日
- 3億8800万
- 2009年3月31日 +4.12%
- 4億400万
- 2010年3月31日 +0.5%
- 4億600万
- 2011年3月31日 +15.52%
- 4億6900万
- 2012年3月31日 -7.25%
- 4億3500万
- 2013年3月31日 -14.48%
- 3億7200万
- 2014年3月31日 -2.42%
- 3億6300万
- 2015年3月31日 +20.11%
- 4億3600万
- 2016年3月31日 -4.82%
- 4億1500万
- 2017年3月31日 +11.57%
- 4億6300万
- 2018年3月31日 +17.71%
- 5億4500万
- 2019年3月31日 -12.11%
- 4億7900万
- 2020年3月31日 -8.56%
- 4億3800万
- 2021年3月31日 +1.37%
- 4億4400万
- 2022年3月31日 +34.91%
- 5億9900万
- 2023年3月31日 -1.17%
- 5億9200万
- 2024年3月31日 +4.73%
- 6億2000万
- 2025年3月31日 +0.48%
- 6億2300万
- 2026年3月31日 +29.37%
- 8億600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/24 16:07
(注) 前連結会計年度の試験研究費には賞与引当金繰入額119百万円、退職給付費用111百万円が含まれております。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給与賞与等 6,212 百万円 6,943 百万円 賞与引当金繰入額 267 395 株式報酬引当金繰入額 ― 129
当連結会計年度の試験研究費には賞与引当金繰入額154百万円、退職給付費用84百万円が含まれております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引により生ずる債権及び債務
時価法2026/06/24 16:07 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/24 16:07
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 664 43 0 706 賞与引当金 623 806 623 806 株式報酬引当金 ― 106 ― 106 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 16:07
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度 当事業年度 未払費用等 125 340 賞与引当金 188 250 減損損失 1,978 1,712
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 16:07
(注) 1 評価性引当額が727百万円減少しております。この減少の主な内容は、未実現利益に係る評価性引当金が前連結会計年度 当連結会計年度 未払費用等 560 749 賞与引当金 285 344 資産除去債務 21 43
723百万円減少したこと等によるものであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 デリバティブ取引により生じる正味の債権及び債務の評価基準及び評価方法
時価法
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。2026/06/24 16:07